映像（動画）制作の企画書の作成は？魅力的な企画にするポイントと企画を通すコツを解説

本記事では、映像（動画）制作の企画書を作る「5つのポイント」「企画を通すコツ」「企画書に必要な要素」について紹介をします。

また、映像（動画）制作の企画書を作る5つのポイントでは「メッセージの絞り込み」から「掲載先によって動画の長さや表現方法」など企画書を作るうえで必要なことについて詳しく開設します。本記事を読めば映像制作に企画書は必要なのか、企画書に記載すべき情報を把握できます。

「映像（動画）制作で成果を上げたい方」「映像（動画）制作の企画書について知りたい方」におすすめです。

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映像（動画）制作の企画書とは何か？

映像制作における企画書とは、良い動画を作るために必要な教科書のようなものです。企画書の内容は、撮影から編集まで映像制作における全てが記載されています。誰に向けて動画を制作するかを考慮しながら制作するため、映像制作の中で一番大切なプロセスといえます。

また良い企画書の特徴として、一目見ただけで伝わることがあげられます。企画書を見る人は、プロジェクトの決裁権を持った人が多いため、企画書を作成する際は、見やすく分かりやすいことが重要です。

映像（動画）制作に企画書は必要か

結論からいうと、動画制作に企画書は不可欠です。

前述したとおり企画書とは、動画を制作する目的や動画の内容などをまとめたものです。多くの場合、動画は複数人のチームで制作します。動画の内容によっては外注する場合もあるでしょう。動画のターゲットや訴求したいメッセージをチーム内で共有し、意思統一を図るために必要です。

企画書は全員がイメージを共有するだけでなく、正しいコストやスケジュールを把握するためにも必要です。発注金額次第では経営層の承認を得るケースもあり説得材料になります。

動画制作を効率的かつスムーズに進めたければ、最初に多少工数をかけても優れた企画書を作成することが大切です。

映像（動画）制作の企画書に必要な要素

映像制作企画書を作成するにあたって、必要な要素は以下の通りになります。

企画書では、内容や見やすさが一番大切です。とくにペルソナやターゲット設定・目標は数字で考えられているかが重要視されます。理由は商品の売上に直結する部分になるからです。また、ペルソナやターゲット設定に伴って、配信先や動画の種類や長さは決められます。

注意点は、参考動画や納期を含めた公開日・予算の記載を忘れないことです。企画書を作成していると動画のことで頭がいっぱいになってしまうことは珍しくありません。参考動画を記載し忘れると制作会社とのコミュニケーションコストもかかってしまい、無駄な時間が多くなってしまいます。

また、納期を含めた公開日や予算が記載されていないと制作会社側のスケジュールや予算次第で対応してもらえないこともあるでしょう。そのため、必ず企画書には、参考動画や納期を含めた公開日、予算までを記載が必要です。

「動画を制作し、どんな結果を出したいのか」「誰に何をどのように伝えたいのか」が理解できる企画書の作成が、映像制作においての柱になります。したがって、企画書から映像制作はすでに始まっているという意識をもち、企画書を作成しましょう。

目的と目標が必要

映像制作の企画書では「動画を制作し、何を成し遂げたいのか」を明らかにすることが大切です。

「自社の商品やサービスの認知度を向上させたい」「ブランドイメージを向上させたい」「会員数を増やしたい」など、具体的なゴールが提示されていれば、動画制作に携わる全員が同じ方向に向かって進めます。

ゴールを設定するコツとして具体的な数字を入れた目標や期間をいれることが大切です。数字をいれることで、目的とあわせて「動画を観た人にどんなアクションをとってほしいか」も考えれば、動画に盛り込むべき内容が見えてきます。

また、目標を達成するためには、道しるべとなる「KPI」を設定する必要があります。KPIとはゴールまでの道しるべを示す数値的情報のこと。KPIを設定することで行動の具体化や組織の意思疎通・目標が達成出来ているかの進捗確認がしやすくなります。

ほかにも、目標に沿った行動をしているのかも確認しながらプロジェクトを進行が可能です。KPIを設定していなければ、動画を観たことによって増えた自社サービスのファンの数が多くても少なくても「目標を達成した」ことになってしまいます。

具体的な数値目標を掲げていれば、より記憶に残るロゴの配置位置について考えたり、アクションを促すナレーションを入れたりと、効果を考えながら映像制作の進行ができます。

達成目標を明確にする

目的や目標は必要ですが、より具体的な目標KPI（重要目標達成指標）を意識することが大切です。先ほども説明しましたが、KPIとはゴールまでの状況を観測するための指標のことです。たとえば動画制作のゴールを「自社商品の認知拡大」とした場合のKPIは以下のようなことがあげられます。

KPIを設定するメリットは行動が具体的に可視化されることです。行動すべきことが明確になると、明確になっていない時よりも行動しやすくなります。

また、映像制作は、組織での制作がほとんどであるため、目標を数字にすることで組織全員の目標も一致します。目標が一致すると意思疎通もしやすくなり組織全体のモチベーション維持もしやすくなるため、KPIを設定することは必須といえます。

KPIを設定する際にはKGIの設定も欠かせません。KGIとは定量的数値で示すゴールのことです。KPIとKGIの設定は、映像制作だけでなく目標を立てるうえで大切な考え方になるため、必ず理解しておきましょう。

ペルソナとターゲットが必要

映像制作の企画書では「どんな人に動画を観てほしいか」を考えることも大切です。

ペルソナやターゲットによって伝えるべきメッセージが大きく異なるからです。たとえば、同じ服でもターゲットが20代女性と20代男性では、求められているものは異なります。

女性であれば足が細くなるなどの容姿に関する訴求。男性であれば高額であるなどの訴求が男性の見栄を張りたい欲求に刺さることが考えられます。

また、ターゲットやペルソナを設定する中で必要情報を盛り込むことも大切です。
採用活動のツールとして活用したいなら、中途もOKなのかを伝えることが必要です。人材のミスマッチを防ぐために、自社の方針やビジョン・求める人物像についてもしっかりと伝えるよう設定を事前に行う必要があります。

媒体と配信先が必要

映像制作の企画書には、媒体と配信先の記載が欠かせません。媒体によってターゲット層や
適切な動画の長さが大きく変わるからです。たとえばTwitterやTikTokはエンタメ系、Instagramはおしゃれ系など媒体によってターゲットは異なります。

また「どこで配信するか」や「自社の認知を広げたいのか」の目的によって配信先も異なってくるでしょう。仮に自社商品の認知を広げたいのであれば、渋谷のスクランブル交差点やイベント会場など人が多く集まるところへ配信するのが有効といえます。

他にもジャンルが美容系や医療系なのかによっても利用する媒体や配信先は異なってくるため、さまざまなことを考慮し選定しましょう。

繰り返しになりますが、企画書には媒体や配信先は必ず記載するようにしてください。選定した理由も記載してあると一目で理解できるためおすすめです。

映像（動画）制作の企画書を作る5つのポイント

訴求力の高い動画を制作するには、企画書そのものが魅力的でないといけません。魅力的な企画書を作成するために押さえておきたいポイントを5つ紹介します。

ポイント1. 映像（動画）制作の背景と目的を明確化する

ポイントの1つ目は、「動画制作の背景と目的の明確化」です。

動画の背景や目的が不明瞭なままでは周囲に意図が伝わりにくく、結果的に視聴者からも期待したような反応を得られない可能性が高いでしょう。動画を見た視聴者にどのような反応を期待するのか、目的を明確かつ具体化することが肝心です。

「感動的なコンテンツに仕上げる」「多くの人に視聴してもらう」といった抽象的な目的ではチームの方向性がまとまりません。漠然としたイメージのままでは、途中でやり直しになったり、思い通りの動画に仕上がらなかったりします。頭の中のイメージを企画書にまとめる作業によって考えが整理され、撮影し忘れなどのミスも防げます。

「新商品の認知度をアップさせる」「自社のニーズにマッチする優秀な人材を集めたい」など具体的に目的を絞り込むことが重要です。

従来のアピール方法ではなく、なぜ今回は動画制作という手法を選ぶのか、その根拠となる背景も示す必要があります。まず、「競合に比べて新商品の認知度が低い」「人手不足が止まらない」など、従来の方法では解決していない現状課題を洗い出しましょう。 次に、動画を用いればそれらの課題を解消できるのかという点を整理していくとロジカルです。

ポイント2. ペルソナ・ターゲットを決める

先述した「ペルソナやターゲットの決定」もポイントです。

費用対効果を最大化することは重要ですが、とにかく幅広い層に見てもらおうという発想になると、無難な内容になりがちです。ですが、「無難なもの」や「当たり障りのないもの」は結果的に誰の心にも刺さりません。

動画の目的に合わせてターゲットを絞り込み、さらに細かくペルソナ設定したほうが、動画の方向性が定まり動画の存在意義も高まります。

ペルソナとは、商品やサービスの代表的なユーザー像のことです。年齢や性別、職業といった基本的な項目だけでなく、居住地や家族構成、収入、生活スタイル、関心事、価値観なども含め、できるだけ細かく設定していくのがポイントです。

詳細に設定することで、ペルソナに好まれるテイストや適切な尺、強調すべきポイントも明確になります。商品購入や求人への応募といった視聴後の行動も促しやすくなります。
ペルソナ・ターゲットの作り方「動画内のメッセージは1つに絞る」映像制作における企画書の内容では、ペルソナやターゲットを細かく設定することはもちろん大切ですが、伝えるメッセージを1つに絞ることも大切です。

たとえば、何かを紹介するときに「人によります」と説明している方と「この人におすすめです」と言い切っている方では商品の成約率は大きく異なります。顧客目線だと見え方が大きく変わってくるからです。

また、メッセージを濁すのと言い切るのでは、顧客からの信頼されやすさも変わってきます。そのため、ペルソナやターゲット設定だけでなく、何かメッセージを伝える時は言い切ることを必ず意識することが大切です。

ポイント3. 動画の掲載先を決める

ポイントの3つ目は、「動画の掲載先の見極め」です。

動画の掲載先は、自社サイトをはじめ、テレビやSNS、動画投稿サイトなど多岐に渡り、それぞれ公開できる動画のスタイルやサイズ、視聴者に好まれる尺などが異なります。さらに、その中のSNSひとつとってもバリエーションが豊富です。一例としてYouTubeの動画広告には複数の種類があり、出稿料や動画の尺、掲載される位置などに大きな差があります。

つまり、動画を狙い通りに訴求するためには、数多の選択肢の中から最適な掲載先を見極めたうえで、そこで映える内容にする必要があります。

掲載先によって主な視聴者層も異なるため、ターゲットと親和性の高いプラットフォームを選ぶことも重要です。ターゲットの生活スタイルから、動画を視聴しやすい時間帯も分析しておきましょう。
動画の掲載先によって「動画の長さや表現方法は変わる」
映像企画書を制作するポイントには動画の掲載先を記載することがあげられますが、ターゲットによって動画の掲載先や動画の長さ・表現方法は異なります。とくに動画の長さは予算に直結してくるため、一番重要といっても過言ではありません。

予算が少ない場合は予算から逆算して長さを決めるのも1つの方法です。また、動画の長さによって商品説明から商品へ誘導する訴求方法などの戦略が異なってくることも頭に入れておきましょう。

次に動画の長さによって表現方法が変わる点について深掘りしていきます。表現方法とは、アニメーション動画なのか、実写動画なのかなど動画の種類のことです。

下記表はアニメーション動画と実写動画に向いている商品やメリット・特徴になります。

アニメーション動画は幅広いターゲットを狙った商品を売り出す時や人間の内部構造を説明する時などに有効です。メリットとして光の加減や色合い変更などをしたいときに融通がきくことがあげられます。

実写だと細かい修正をしたいとなると修正が難しく最悪の場合、撮り直しになることも珍しくありません。一方で実写動画は企業から学校の紹介動画・インタビュー動画などリアリティが求められるものに向いています。

ほかにも美容系やサプリメントなど使用後のBefore・Afterを見せたい商品紹介にも向いています。

実写動画のメリットとしてはリアリティがあるため、視聴者から共感が得やすい点です。商品の購入訴求をしやすく商品の購入もリアルタイムでの成約が見込めます。また、実写動画に向いている動画が多いため、さまざまなジャンルの映像制作が可能です。

お互いのメリットを取り入れたい際は、アニメーション動画と実写動画を掛け合わせることが1つの方法としてありますが、まずはお互いの特徴やメリットの把握が重要になります。

ポイント4. 動画のイメージを具体化する

ポイントの4つ目は、「動画のイメージの具体化」です。

動画の目的を果たすためには、視聴者に最後まで見てもらうことが必要です。すなわち、視聴者の興味を引き、共感を得られるような演出・シナリオを意識する必要があります。もっとも共感されやすいのは、ペルソナの悩みに寄り添い、動画を見ることでそれを解決できるストーリーです。

文字情報に加えて、企画段階で絵コンテやイメージ画像なども作成しておきましょう。

視覚的にも共有できる情報があれば、企画側と制作側の認識のズレを防止できます。シナリオを絵コンテに落とし込むことで、撮影の構図や画角、必要な素材、強調したいシーンなどが明確になり、実際の撮影もスムーズに進められるはずです。

絵コンテは、時系列に沿って起承転結を意識して描くのがコツです。カットごとに、簡単な説明と秒数、ある場合は台詞やナレーションも記載しましょう。

動画のよりイメージさせるために「絵コンテ」を作ってみる

動画のイメージを共有する方法として、絵コンテを作成する方法が有効です。絵コンテとは動画の内容を絵で描き起こしたものを指し、キャラクターの動きからセリフや効果音までを記載します。

いわゆる、映像制作の簡易的な台本のようなものです。絵コンテは意思疎通の手段なので、クオリティは会社の人間や制作会社にイメージ共有できるレベルで十分でしょう。

注意点としては、あらかじめ絵コンテを音読しておくことです。音読することで実際の分数も測れますし、動画のイメージも分かりやすくなり、後々の作業がスムーズに進みます。

ポイント5. 参考になるイメージ動画を用意する

映像制作の企画書作成のポイント5つ目は参考になるイメージ動画を用意することです。参考のイメージがあることで制作会社との進行がスムーズになります。

また、映像制作ではいかに制作側が依頼側の意図を汲み取り制作できるかが大切です。そのため「参考動画に近い形で作成してください」と依頼することでお互いの意思疎通が参考動画がない時よりも行いやすくなります。

制作会社によっても得意分野や得意な技術はさまざまです。参考動画があることで制作会社側から「この動画の作成は難しい」などと言われることもあるでしょう。そう言われれば依頼者側と制作会社のミスマッチ防止にも繋がります。

注意点としては、明らかに見積金額に見合っていないものを参考動画に選択すると「予算の関係で制作できない」といわれる確率が高まります。そのため、あらかじめ制作会社サイトに掲載されている実績動画や行えることのリサーチは必ず行うようにしましょう。

参考動画を予算の関係で作れないケースは、とくにアニメ動画を参考動画に選択した時に起こり得るため、注意が必要です。

映像（動画）制作の企画書を通すコツ

企画書を作成しても、社内で通らなければ意味がありません。最後に、企画書を通すコツを2つ紹介します。

企画書のフォーマットは重要ではない

映像制作における企画書を通すポイントとして企画書がPDF形式であるか、Wordなのかなどのフォーマットは重要ではありません。

とくに初めて企画書を作成する人は、フォーマットで悩みがちですが、フォーマットよりも企画書を見た人がどれだけ理解しやすいかが一番大切です。そのため、再生数や視聴者維持率・クリック数・など具体的な数字は忘れずに記載します。

また、動画制作は、制作や完成させることが目的や目標になってしまいがちですが、動画はあくまで顧客に商品の魅力を伝えたり、購入させるための手段でしかありません。

具体的な施策や成功までのプロセスなど、具体的な数字に基づいた企画書制作を心がけましょう。

動画の用途に合わせた企画にする

まず、動画の用途にマッチする企画にしましょう。

企業動画とひと口に言っても、企業紹介や商品やサービスの宣伝、採用活動など、用途はさまざまです。用途ごとに動画の目的や演出、かけられる予算などが異なりますので、その前提から外れない企画を練り上げることが肝心です。

現状分析によって把握できた自社の課題も明確にし、解決方法になぜ動画を選んだのか、さらに動画制作でどのような成果が得られるのかもアピールしましょう。

用途に合わせた企画に整えることで、おのずと伝えたい要素も絞り込めます。

ダラダラと長い企画書は誰も読みたがりません。最後まで目を通してくれたとしても、情報量が多いと、本当に伝えたいメッセージが埋もれてしまいます。忙しい経営層ほど、短い時間でポイントを知り、その分判断に時間をかけたいと思っているものです。

用途に合わせてできるだけ不要な情報をそぎ落とし、大事なメッセージを伝わりやすくする工夫を忘れないようにしましょう。

費用対効果をアピールする

次に、費用対効果をアピールすることも重要です。

魅力的に見える企画であっても、かかる費用以上の効果が見込めなければ、ビジネスとして承認を得るのは難しいでしょう。動画制作や配信に必要な費用、動画の公開後に期待できる収益、収益化までの期間目安についてできるだけ具体的に説明するのがポイントです。

費用が高額になる場合は、「高くてもそれだけの価値がある」ことをうまくアピールする必要があります。たとえば、自社が若年層向けのSNS広告に参入することで、「新規顧客獲得」を達成でき、継続的な効果が期待できると定量的に示せれば、賛同を得やすいでしょう。競合他社の動画に対してブランドイメージの優位性を保つためには動画制作の外注化が不可欠だというロジックも成り立つはずです。

ただし、経営層の中には、そもそも動画制作の費用感に疎い人もいるかもしれません。静止画と比べて制作費が高すぎると思われないように、動画の制作費用相場も記載しておきましょう。

普段からアイデアを収集するようにする

企画書を通りやすくするためのコツとして、普段からインターネットなどからアイデアを収集することがあげられます。近年、YouTubeの普及やスマートフォンの普及で手軽に動画をみることができます。
そのため、普段の生活からアイデアを収集する習慣をつけることで、動画制作の企画に活かすことにつながります。

まとめ

今回は映像制作に企画書は必要なのか、そもそも企画書は「どういう役割をしているのか」から「企画書を通すためのポイント」まで企画書に関することについて解説しました。

映像制作をするにあたって企画書は無くてはならないものです。企画書があることで作業がスムーズに進んだり、組織で映像制作する時の目標維持（KPIなど）に関しても大きな力を発揮します。

そのため、映像制作する際には必ず企画書は制作することをおすすめします。

執筆者

VIDEOSQUARE編集部

VIDEOSQUAREは、「動画制作・映像制作」「動画マーケティング」「動画活用」「動画トレンド」などに関連したトピックを取り扱うオウンドメディアです。業界トップクラスである2,000社10,000件の動画制作実績から培ったノウハウとビジネス理解力で高い企画力を低価格で提供できる動画制作会社、「Crevo株式会社（クレボ）」が運営しています。