マニュアル動画制作の費用と料金相場は?工程別の内訳費用や依頼方法を解説【2026年版】
更新日2026年11月05日
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マニュアル動画の制作を検討する際、「どのくらいの費用がかかるのか」「自社で制作するべきか、制作会社に依頼するべきか」と悩む方も多いのではないでしょうか。
マニュアル動画の制作費は、動画の長さや制作工程、画面収録・実写・アニメーションなどの表現方法によって異なります。そのため、費用相場だけでなく、どのような条件で費用が変わるのかを把握しておくことが大切です。
また、外部の制作会社に依頼する場合は、制作の流れや見積もりの内訳、外注するメリット・デメリットを事前に確認することが重要です。
本記事では、マニュアル動画の工程別の費用相場や表現方法による費用の違い、制作費を抑えるポイント、制作会社への依頼方法を詳しく解説します。さらに、実際の制作事例や外注時の注意点もご紹介します。
マニュアル動画の制作費を知りたい方や、内製と外注のどちらにするか検討している方は、ぜひ参考にしてください。
マニュアル動画の制作に必要な費用の算出方法
前章『【工程別】マニュアル動画制作にかかる費用相場』を読んでいただければ理解できるかと思いますが、マニュアルに限らず動画制作は基本的に人的費用+物的費用で算出されます。
物的費用の例
- 撮影機材
- 音響機材
- 照明機材
- 編集機材
- スタジオ利用料
- 版権、著作権などの使用料 ほか
物的な側面では、制作したい動画の内容やクオリティに左右されます。エフェクトを多用したり、高い画質を追求すればそれだけ高価な機材が必要です。
また、ドラマ仕立てなのかセミナー形式か、など内容によっても、使用する機器に幅が生じます。
外部の制作会社に外注する場合は、詳細な見積もりを出してもらい「どの程度の機材がいくらなのか」「使用期間はどのくらいか」などをよく検討しましょう。
このほか、間接的な費用項目として配布・配信や広報のための費用も忘れずに見ておいてください。これらを積算し合計した金額が、マニュアル動画作成の総費用となります。
【工程別】マニュアル動画制作にかかる費用相場
マニュアル動画の制作費用は、動画の長さや内容、撮影規模、表現方法などによって異なります。
特に、画面収録・実写・アニメーションのどの方法で制作するかによって、必要な工程や費用の内訳が変わります。
そのため、マニュアル動画の制作費を検討する際は、工程別の費用だけでなく、表現方法ごとの費用変動要因を把握することが重要です。
ここでは、制作工程ごとの費用相場と、画面収録・実写・アニメーションそれぞれの費用を左右する条件について解説します。
マニュアル動画制作の工程別費用相場
マニュアル動画を制作会社へ依頼する場合、主に企画・台本作成・撮影・編集・音響などの工程で費用が発生します。
各工程の費用目安は、以下のとおりです。
| 制作工程 | 費用相場 |
|---|---|
| ディレクション | 3万円〜 |
| コンテ・台本作成 | 5万円〜 |
| 撮影 | 8万円〜 |
| 撮影機材 | 4万円〜 |
| 編集 | 5万円〜 |
| 音響効果 | 3万円〜 |
| ナレーション | 3万円〜 |
※上記は工程ごとの一般的な目安であり、すべての費用が必ず発生するわけではありません。動画の内容や制作条件によって見積もりは変動します。
各工程でどのような費用が発生するのか、詳しく見ていきましょう。
ディレクション費用
ディレクション費用とは、マニュアル動画の目的やターゲットを整理し、制作全体を管理するための費用です。
一般的には、プロデューサーやディレクターの人件費として計上されます。
主な業務には、クライアントとの打ち合わせ、構成の検討、スケジュール調整、制作スタッフの管理などがあります。
費用の目安は3万円〜です。
ただし、動画の本数が多い場合や、複数の部署との調整が必要な場合は、進行管理の工数が増えることがあります。
コンテ(台本)作成費用
コンテ(台本)作成費用とは、動画で説明する内容や順番、ナレーション、画面構成などを設計するための費用です。
マニュアル動画では、視聴者が手順を正しく理解できるよう、操作や作業の流れをわかりやすく整理することが重要です。
費用の目安は5万円〜です。
説明する手順が複雑な場合や、複数の操作パターンを取り上げる場合は、台本や絵コンテの制作工数が増えることがあります。
撮影費用
撮影費用は、実際にマニュアル動画で使用する映像を撮影するための費用です。
基本的にはカメラマンなどの人件費が中心ですが、内容によって照明・音響・メイクなどのスタッフが必要になる場合もあります。
費用の目安は8万円〜です。
撮影費用は、撮影日数・スタッフの人数・撮影場所・出演者の有無などによって変動します。
また、撮影に伴う交通費や機材運搬費、スタジオ利用料などが別途発生する場合もあります。
撮影機材費用
撮影機材費用とは、カメラ・照明・マイクなど、撮影に必要な機材の使用料やレンタル費用です。
費用の目安は4万円〜です。
例えば、作業者の手元を細かく撮影するマニュアル動画では、接写に対応したカメラや照明が必要になる場合があります。
また、複数の角度から作業を撮影する場合は、使用するカメラの台数が増えることもあります。
撮影機材は必要な映像の品質や撮影方法に合わせて選定することが重要です。
編集費用
編集費用とは、撮影した映像や収録した画面を整理し、視聴者が理解しやすい動画に仕上げるための費用です。
主な作業には、カット編集・テロップの挿入・画面の拡大・図解の追加・アニメーションの制作などがあります。
費用の目安は5万円〜です。
特にマニュアル動画では、操作手順を示す矢印や強調表示、説明テロップなどの編集が重要になります。
動画の尺が長い場合や、図解・アニメーションを多用する場合は、編集費用が高くなることがあります。
音響効果費用
音響効果費用とは、BGMや効果音、音声の調整などにかかる費用です。
費用の目安は3万円〜です。
マニュアル動画では、説明の妨げにならないBGMを選ぶことや、操作音・ナレーションを聞き取りやすく調整することが大切です。
使用する音源によっては、ライセンス費用が発生する場合もあります。
ナレーション費用
ナレーション費用とは、動画内の説明を読み上げるナレーターの出演料や収録費用です。
費用の目安は3万円〜です。
ナレーターの人数や収録時間、スタジオの利用有無などによって費用が変動します。
一方、テロップだけで説明できる場合は、ナレーションを使用しない構成も検討できます。
【表現方法別】マニュアル動画の制作費を左右する条件
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マニュアル動画は、主に画面収録・実写・アニメーションの3つの表現方法で制作できます。
それぞれ必要な制作工程が異なるため、費用が変動する条件も異なります。
各表現方法の特徴と費用を左右する条件を、以下の表にまとめました。
| 表現方法 | 主な用途 | 費用を左右する条件 |
|---|---|---|
| 画面収録 | ソフトウェア・アプリ・システムの操作説明 | 操作手順の数・収録画面数・テロップ・画面の強調編集・更新頻度 |
| 実写 | 機械操作・製品の取り扱い・接客・作業手順の説明 | 撮影日数・場所・出演者・スタッフ・機材・必要なカット数 |
| アニメーション | 仕組み・複雑な手順・目に見えない構造の説明 | イラスト制作量・キャラクターの有無・動きの複雑さ・図解数・修正回数 |
※具体的な費用は、動画の尺・本数・求める品質・制作体制などによって異なります。
画面収録によるマニュアル動画の費用を左右する条件
画面収録とは、パソコンやスマートフォンの操作画面を録画し、手順を説明する方法です。
主に、業務システムやアプリ、ソフトウェアなどの操作マニュアルに適しています。
実写撮影のようにカメラマンや撮影場所を必要としない場合が多いため、撮影にかかる費用を抑えやすいことが特徴です。
一方、収録した画面をそのまま使用するだけでは、操作内容が伝わりにくい場合があります。
そのため、以下のような条件によって編集費用が変動します。
- 説明する操作手順や画面数
- クリック位置を示す矢印や強調表示の数
- 画面の拡大・縮小などの編集量
- テロップやナレーションの有無
- システム更新に伴う再収録・修正の頻度
例えば、簡単なログイン方法を紹介する動画と、複数の設定画面を操作する動画では、必要な編集工数が異なります。
画面収録では撮影費用を抑えられる一方、操作手順の複雑さや編集量が制作費を左右します。
実写によるマニュアル動画の費用を左右する条件
実写は、実際の人物や製品、作業現場などを撮影して手順を説明する方法です。
機械の操作方法や製品の取り扱い方、接客・業務手順など、実際の動きを見せる必要があるマニュアル動画に適しています。
実写動画の制作費は、主に以下の条件によって変動します。
- 撮影日数・撮影時間
- 撮影場所やロケーション数
- 出演者・撮影スタッフの人数
- カメラ・照明・音響などの機材
- 撮影する手順やカット数
例えば、卓上で製品の操作方法を撮影する場合と、工場内で複数の機械や作業工程を撮影する場合では、必要な機材やスタッフの人数が異なります。
また、細かい部品や手元の動きを正確に見せる場合は、接写に対応した機材や照明が必要になることもあります。
そのため、実写では撮影規模や必要なカット数を整理し、効率的な撮影計画を立てることが費用を調整するポイントです。
アニメーションによるマニュアル動画の費用を左右する条件
アニメーションは、イラストや図解、キャラクターなどに動きをつけて説明する方法です。
実際に撮影することが難しい仕組みや、複雑な操作手順、目に見えない構造などを説明する場合に適しています。
アニメーションでは実写撮影が不要になる場合がある一方、イラストや図解の制作、動きをつける作業などに費用が発生します。
主な費用変動要因は、以下のとおりです。
- 新たに制作するイラストや図解の数
- キャラクターデザインの有無
- アニメーションの動きの複雑さ
- 説明する場面・シーンの数
- 修正回数や追加演出の有無
例えば、既存の図解に簡単な動きをつける動画と、オリジナルキャラクターを制作して複雑な動きを表現する動画では、制作工数が異なります。
また、3DCGを使用する場合は、3Dモデルの制作や質感調整、レンダリングなどの工程が加わることがあります。
アニメーションでは、素材の制作量と動きの複雑さが費用を左右する主なポイントです。
マニュアル動画の制作費を抑えるポイント
マニュアル動画の制作費を抑えるためには、単に動画の尺を短くするのではなく、制作工程を効率化することが重要です。
具体的には、以下の方法が考えられます。
- 説明する操作や作業手順を事前に整理する
- 既存の画像・図解・動画素材を活用する
- 必要な撮影日数やカット数を絞る
- 複数の動画で共通の素材やデザインを使用する
- 修正内容をまとめて制作会社に共有する
例えば、複数の操作マニュアルを制作する場合、共通のオープニングやテロップデザインを使用することで、制作作業を効率化できる場合があります。
また、画面収録やアニメーションでは、既存の資料を活用することで新たな素材制作を減らせる可能性があります。
ただし、費用を抑えることだけを優先して、操作手順のわかりやすさや必要な説明を省かないように注意しましょう。
マニュアル動画では、視聴者が正しく手順を理解し、実際の操作や作業を行えることが重要です。
そのため、動画の目的や内容に合わせて、必要な工程に予算を配分することが大切です。
マニュアル動画制作の費用を抑える方法
マニュアル動画の制作費用は、以下の5つのポイントで抑えられます。
- 複数の見積もりを取る
- フリー素材を活用する
- 自社スタッフを出演者に起用する
- 動画を短くする
- できる範囲で内製化する
マニュアル動画の制作は、動画内容や尺、必要な素材の質や数によって色々な費用が発生します。
特に複数のマニュアル動画を同時に制作したい場合などは、1つ1つのマニュアル動画にかかる制作費用は極力抑えたいところです。
マニュアル動画のクオリティをある程度保ちつつ費用を抑えるポイントについて、それぞれ解説します。
複数の見積もりを取る
マニュアル動画の制作において、企画費、人件費、撮影費、編集費など、各工程にかかる費用は動画制作会社・業者によって異なります。
自社の予算内でマニュアル動画を制作してくれる外注先を選ぶために、複数の動画制作会社から見積もりを取り比較検討しましょう。
複数の見積もりを比較することで適正な料金を見極めやすくなるとともに、担当者がどれくらい丁寧に対応してくれるかもチェックできます。
特に初めて動画制作を外注する場合は、なるべく多くの動画制作会社・業者から見積もりをもらうのがおすすめです。
フリー素材を活用する
動画内で使う素材のうち、すべてではなくとも一部をフリー素材にするだけでも制作費用を抑えられます。
フリー素材以外にも、自社で素材を用意するのもおすすめです。
フリー素材とは著作権フリー、無料(フリー)の素材を指すもので、写真、イラスト、動画、SEなどさまざまなものがあります。
ただしフリー素材の中には商用利用不可など利用範囲が限られているものがあるため、利用前に制作者や掲載サイトに確認しておくと安心です。
自社スタッフを出演者に起用する
実写でのマニュアル動画制作を検討している場合、出演者に自社スタッフを起用すると費用を大幅に抑えられます。
プロのタレントを起用すると当然ながら相応の費用が発生しますが、自社スタッフであればタレント起用と比べれば低い費用で済むでしょう。
ただし自社スタッフとプロでは場数に大きな差があり、撮影時にリテイクが多くなってしまうリスクがあることは踏まえておく必要があります。
また自社スタッフを起用する場合は、そのスタッフが退職した際にもマニュアル動画をそのまま使っても良いか、事前に確認してトラブルを予防しましょう。
動画を短くする
動画制作にかかる費用は、動画そのものの尺によって大きく変動します。
尺が長いほど制作費用は高額になる傾向があり、短ければ短いほど費用を抑えられます。尺が長いほど撮影、編集といった各工程にかかる時間が長くなるためです。
もしマニュアル動画の尺が長くなりそうな場合は、テキストでも理解できる簡単な部分を除外するなどして尺を短くすることを検討してください。
マニュアルに含めたい内容のうち、動画で説明するべきものに優先順位をつけて整理すると良いでしょう。
できる範囲で内製化する
マニュアル動画の制作にはいくつもの工程があり、動画の内容や種類によっては自社で内製できる部分があるかもしれません。
例えば台本作成やナレーションといった部分で、自社内で作業をおこなうことで人件費を大幅にカットできます。
ただし撮影やCG、アニメーション制作、テロップ挿入といった専門技術が必要な工程については無理せずプロに外注したほうが安心です。
また初期工程である企画段階やスケジュール調整などの工程も、経験豊富なプロの手を借りたほうが後々の工程がスムーズになります。
マニュアル動画の成功事例
マニュアル動画は、業務手順や製品の使い方などを視覚的に伝えられるため、作業内容の理解促進や教育・研修の効率化に役立ちます。
効果的なマニュアル動画を制作するには、視聴者の理解度や利用シーンに合わせた構成・演出を取り入れることが重要です。
ここでは、具体的な制作事例を通して、マニュアル動画の表現方法や工夫をご紹介します。
動画制作会社のCrevo(クレボ)では、企業の目的や課題に合わせたマニュアル動画の制作をサポートしています。制作を検討している方は、ぜひCrevoのマニュアル動画制作サービスをご覧ください。
それでは、具体的な制作事例を見ていきましょう。
マニュアル動画 「ステンレス製結束バンドの専用工具」
| 表現 | 実写 |
|---|---|
| 費用レンジ | ~49万円 |
| 長さ・尺 | 120秒〜 |
出典:Crevo制作実績
結束バンドや配線部材の製品を販売する、ヘラマンタイトン株式会社。特殊なシーンで用いられる、ニッチな用途のステンレス製結束バンド専用工具「タイメイト」の取扱い方法を示すマニュアル動画です。
専門機材の取り扱い方を学ぶ、という目的のため、エンタメ的な要素は一切排除されています。小さな部品や部材が分かりやすく映るか、操作の際に発する音が正確に再現されるか、などが重要となるので、機材の選定に際してはそこがポイントになります。
CM動画などでは手元のアップなどに部分タレントを起用するのが普通ですが、マニュアル動画ではそこまでのクオリティはあまり求められません。
細かいパーツの名称や、対応する結束バンドの品番といった重要な情報については、文字やテロップを用いて注意喚起しています。予算化の際は、こうした編集にどの程度の人件費がかかるのか、あらかじめ知っておく必要があるでしょう。
マニュアル動画「.pay(ドットペイ)」(提携クレジットカードと現金による決済篇)
| 表現 | アニメーション |
|---|---|
| 費用レンジ | ~49万円 |
| 長さ・尺 | 120秒〜 |
出典:Crevo制作実績
スマホ決済ソリューション「.pay(ドットペイ)」を店舗スタッフが利用する際の、操作手順を示すマニュアル動画です。
動画では店舗用とお客さま用、ふたつの端末上に表示されるアプリの動きを交互に見せています。
ストレスなく操作方法が理解できるよう、実際の画面をスムーズな動きのアニメーションで見せていく構成になっています。
クリックするポイントをカラーで強調表示して注意を促し、テキストで解説していきます。ナレーションは入れず、抑えたBGMをバックに、必要な場面では実際の決済音を入れて視聴者の注意を促しています。
マニュアル動画 勤怠管理ソフト「AKASHI」(共通就業設定編)
| 表現 | アニメーション |
|---|---|
| 費用レンジ | ~49万円 |
| 長さ・尺 | 120秒〜 |
出典:Crevo制作実績
ソニーネットワークコミュニケーションズ株式会社が提供する勤怠管理ソフト「AKASHI」の使い方について、「共通就業設定」を題材に解説しています。
実際の画面操作をシミュレートしながら、チュートリアル体験ができるマニュアル動画となっています。操作手順に従って画面の動きをテンポよく見せていき、設定に関する考え方や構成をイメージさせます。
女性のナレーターを起用し、人物アニメーションを活用して解説しながら、画面の全体像や部分ズームなど効果的なビジュアルで、ソフトの操作を示していきます。実際の人間は登場しませんが、シナリオ作りや絵コンテの段階を重視した構成の動画といえるでしょう。
PC上のみの作業で可能な場合はカメラ撮影に関する費用がかかりませんが、その分挿入する資料の作成や、編集作業にウエイトがかかることが想定されます。
効率的にマニュアル動画を作成する方法は2つ
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マニュアル動画を効率的に制作する方法は、大きく分けて自社で動画マニュアル専用ソフトを使用して制作する方法と、専門の動画制作会社に依頼する方法の2つがあります。
自社制作と外注では、必要な人員や制作費用、作業にかかる時間などが異なります。
そのため、制作する動画の内容や予算、社内の制作体制に合わせて適切な方法を選ぶことが重要です。
- 動画マニュアル専用ソフトを使用して自社で制作する方法
- 専門の動画制作会社に依頼して制作する方法
それぞれの特徴について、詳しく解説します。
動画マニュアル専用ソフトを使用して作成する方法
近年の情報技術の進歩は目を見張るものがあります。以前なら高価な機材を必要とした視覚効果も、コンピュータの力で簡単に実現できるようになりました。画像や映像素材も、商用利用可能なものが気軽にレンタル・購入できるようになっています。
動画マニュアル専用ソフトを利用して自社で動画作成を行う環境も、以前より整ってきました。ソフト自体、扱いやすく機能も充実したものが流通しています。習熟してしまえば組織内で続々と内製することができ、ノウハウも蓄積されていくという利点があります。
スタッフに余裕があり、中・長期的に動画制作を行う予定がある企業や、何度も改定・更新をしながら使い続けたい組織にとっては、メリットのある方法でしょう。
制作会社に依頼して制作する方法
専門の動画制作会社に依頼すれば、高品質の動画を安定的に制作することが可能です。
制作会社はプロフェッショナルですから、十分な打ち合わせを行うことで、発注側のニーズに沿った企画やアイデアを提供してもらえます。
もちろん、予算に応じた相談にも乗ってくれます。得意分野がありますので、過去の作品をみせてもらい、自社の狙いにあったプロダクションを適切に選定してください。
ただし、制作コストは内製に比較すると割高になります。企画から編集までのパッケージでおおよそ50万円程度からとなるでしょう。
追加や修正があれば、その都度費用が発生することも認識しておいてください。
動画制作会社に依頼して制作するべきか?
制作会社に依頼するのか、それとも自社で内製するべきか。メリットとデメリットを十分比較・考慮したうえで判断しなくてはなりません。
動画制作会社に依頼するメリット
動画制作を外注することで、得られるメリットは大きく2つあります。
- クオリティの高いマニュアル動画を制作できる
- 通常業務の時間が割かれない
クオリティの高いマニュアル動画を制作できる
動画のクオリティは、どこで判断すればよいでしょうか。「映像がきれいに撮れている」というのはもちろんですが、マニュアル動画である以上その基準は
- 内容が分かりやすいか
- 目的や設定したゴールに合致しているか
- 視聴者が飽きずに、興味を持って観てくれるか
という点が重要になります。
前述したように優れた制作会社は、専門の経験とノウハウをベースに、質の高い動画を継続的・安定的に供給してくれます。依頼する側の「こんな動画が欲しい」「こんな困りごとを抱えている」という漠然としたニーズから、適切に課題を導き、企画を組み立ててくれるのです。
通常業務の時間が割かれない
制作を外注するということは、その知見を外部に求める意味に加えて「時間を買う」という側面があります。これがもうひとつのメリットになります。
社内で内製するとなると、日常的な業務を抱える自社のスタッフに対し、動画制作という別の仕事をしてもらわなくてはなりません。機材や撮影ノウハウ、編集ソフトの扱いなどに慣れていない場合は習熟の期間も必要です。
これを外部化してしまえば、これらに関わるための時間をすべて本来の業務に仕向けることが可能です。生産性が向上するので、俯瞰的にみれば外注コスト以上の費用対効果を見込むこともできるでしょう。
動画制作を外注した際のデメリット
逆に、外注にはどのようなデメリットがあるでしょうか。こちらは外注のマイナス面というより、「品質向上のための引き換え条件」として考えることができます。すなわち、
- 動画のクオリティが上がるため一定の制作期間が必要になる
- 動画のクオリティが上がるため費用がかかる
の2つの側面です。
動画のクオリティが上がるため一定の制作期間が必要になる
講師が話すセミナーをただ録画しただけ、あるいはパワーポイントで制作した図表やテキストをつなげただけ、であれば制作期間はそれほどかかりません。しかしそれでは、狙ったゴールを実現するための期待した効果が得られません。そのために専門会社の力を借りるわけです。
専門会社は投げられたニーズをよく検討し、どのような構成や見せ方、ストーリーで作れば「効く」動画になるか、を考えます。実際の制作に際しても、取り方や編集にそれなりの時間をかけ、しっかりと制作に臨みます。
そのため、どうしても一定の制作期間が必要となります。依頼者側は仕上がったものを試写し、場合によっては修正を指示します。
クオリティを担保するため、制作会社の動画は完成までに時間がかかるのが、一つ目のデメリット=引き換え条件です。
動画のクオリティが上がるため費用がかかる
二つ目のデメリット=引き換え条件は、費用です。「マニュアル動画の制作に必要な費用の算出方法」の章で述べたように、動画の制作コストは人的費用+物的費用で算出されます。
クオリティをあげようとすれば、制作にかかわる人の労働時間や能力、機材などの人的・物的パワーを上げていかなくてはなりません。結果的に、制作コストは上昇します。
最初の段階でどのくらいの予算をかけるのか、今後のメンテナンスも含めて中・長期的に試算し大枠を決めておく必要があります。
マニュアル動画制作の流れ【制作会社に依頼した場合】
マニュアル動画を外部の制作会社に依頼する場合、一般的には以下の7つの工程で進めます。
制作内容によって工程が異なる場合もありますが、発注から納品までの流れを事前に把握しておくことが大切です。
| STEP | 制作工程 |
|---|---|
| 01 | ヒアリング |
| 02 | 見積もり・提案 |
| 03 | 撮影準備 |
| 04 | 撮影 |
| 05 | 編集 |
| 06 | MA(音響調整) |
| 07 | 納品 |
※画面収録やアニメーションの場合、撮影準備・撮影の工程が不要になることがあります。
各工程について、以下で詳しく解説します。
ヒアリング
制作にあたってまず発注側のニーズ、「どんな目的のために」「どのくらいの予算で」「いつまでの納期で」などの情報を制作会社と共有します。これが、実制作のスタートとなります。
ヒアリングというのは制作会社の側に立った言い方で、発注側にとってはブリーフィング(要件説明)という表現が当てはまります。
この段階で基本方針が明確にされていなかったり、共有が中途半端だった場合、途中で軌道修正することが難しかったり、時間や費用を無駄にすることにもなりかねないので注意が必要です。
希望やイメージはできる限り具体的に伝えましょう。必要があれば、何社かに声をかけてコンペ形式で発注先を選定していきます。
見積もり・提案
制作会社はヒアリングの結果をもとに、おおまかな企画と制作の概要を決めます。これに基づき、必要な人の配分と工数を積算し、費用とスケジュールを見積ります。そして発注者(クライアント)に対し提案の機会を設けます。
表現やストーリーのアイデアによって複数案を提示し、その中から選ぶ場合もあれば、お勧めの1案をプレゼンテーションする場合もあります。
制作する動画がどのようなものになるのかイメージできるよう、提案に絵コンテが付属するとわかりやすくなります。提案に対しては積算の根拠を見極めると共に、目的に沿った構成になっているか、理性的に評価することが大切です。
撮影準備
見積りが了承され発注が確定したら、いよいよ制作です。撮影に入る前に、出演者とスタッフ、ロケ現場などのスケジュール調整を行います。必要な機材を揃え、会場や道路など使用許可が必要な場合は申請を済ませます。
当日になって機材の不具合が見つかると支障が出ますので、あらかじめ動作確認をしておいてください。
台詞やナレーション、インタビューなどがある場合は、撮影前に読み合わせやリハーサルを行っておきます。
撮影
撮影は内容により、1日~数日かかります。発注側のスタッフ、少なくとも担当者や責任者は現場に立ち会いましょう。現場で改めてイメージを伝えたり、撮った動画を確認したりする必要があります。
天候の変化や事故など、突発的な事態に対処することもあります。ここでの経験が、次回以降のより良い動画制作に活きてくるのです。
編集
撮り終えた段階の動画は、まだ「素材」でしかありません。これらを適切にカットし、つなげていき、シナリオに従ってグラフや図表、イラストといった別の素材を挿入していきます。
内容によっては、編集ソフトで特殊なエフェクト(効果)で加工することもあります。納品時にイメージのブレがないように、この段階でも制作会社と発注者は連携を取り、共有と確認を重ねることをお勧めします。
MA
MAとは動画制作の世界ではBGM・音声・効果音など、音に関する作業全般を指します。
Multi Audioの略と言われていますが、英語では使わない和製英語的な表現です。
一本の流れに編集された動画に対し、音楽や効果音、実際の動作音や話し声などの音声を重ねていきます。音が重なる部分ではしっかりと聞き取れ、効果的な印象形成が可能となるようサウンドを調整しなくてはなりません。映像ばかりに意識が行きがちですが、意外と重要な作業です。
納品
完成した動画は、現在ではデータファイルの形式で納品するのが一般的です。MAまですべての作業が完了し、完パケ(完全パッケージ)と呼ばれる状態になったものを発注者が検収して、了承した後に納品されます。
マニュアル動画制作を依頼する際の注意点
前章では、マニュアル動画制作の流れを説明しました。この中でも多少触れましたが、外部の制作会社を起用するにあたり、注意すべきポイントがいくつかあります。今一度整理しておさらいしましょう。
マニュアル動画の内容を事前にまとめる
前章の文中では、制作会社:ヒアリング、発注者:ブリーフィング、という表現で分けました。
制作会社は、発注者側が何をしたいのか、どんな条件があるのか、という情報を少しでも多く把握するため「聞く(ヒアリング)」する立場にあります。
一方、発注する側は何をゴールに設定して動画を作るのか、予算や期間などの制約条件はどんなものがあるか、何を基準に制作物を評価するのか、などについて「明確に説明する(ブリーフィング)」責任を有します。
ここで合意するまでが、動画制作の50%を占めると言っても過言ではありません。
そのために、制作する動画の内容をできる限り具体的に、事前にまとめることが大切です。
コスト面で問題ないか確認する
制作会社への外部発注は、単発的に見れば決して低いコストではできません。マニュアル動画は、社内の教育研修計画のなかで機能を果たしていくものです。
使用頻度や更新頻度がどのくらいなのか、どの程度の需要があるのか、という俯瞰的な視点でコストを判定する必要があります。
他の代替手段も比較検討したうえで、十分な費用対効果が得られるか確認して制作に臨んでください。
レスポンスが早くヒアリングしてくれる会社を選ぶ
外部発注の経験があまりない場合は、見積りの提出は複数の制作会社に依頼することをお勧めします。
動画のタイプや内容により、制作会社でも得意分野・不得意分野があります。過去の事例を参照するだけでなく、ヒアリングの段階でその実力を見極めることが大切です。
- レスポンスが早く、ヒアリングの内容は当を得ているか
- 制約条件を理解しているか
- 発注側の意図をしっかり反映した企画になっているか
- 汎用的な内容でなく、自社に適したプランになっているか
など、制作会社に対する評価軸を準備して、より望ましいパートナーを選定してください。
まとめ
この記事では、マニュアル動画を制作する際の費用相場と、外部制作会社への依頼方法について、具体的な事例を交えて解説しました。
初めてマニュアル動画を制作する場合、わからないことが多々あると思います。この記事を参考におおよその相場感をつかむと共に、制作のフローを理解してください。
自社で内製する場合も、外部に発注する場合でも、目的を明らかにしてどのような狙いでマニュアル動画を作成するのか、が最も重要なポイントとなります。
そのうえで、まずおおまかな方針を固め、外部制作会社を起用する際はその実力を見極めて自社にしっかりと伴走してくれるチームを選ぶことが大切です。
設定したゴールの実現のために、この記事をどうぞお役立てください。
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