「決算は悪くないのに知名度が上がらない…」個人投資家に届くIR活動と動画活用術

「決算内容は悪くないのに、なぜ株価も知名度も上がらないのだろう……」「IR活動を頑張っているつもりだけれど、個人投資家に届いている気がしない……」。そんな悩みを抱えるIR担当者の方は少なくありません。特に中小型株やグロース企業では、伝え方一つで見え方が大きく変わってしまうと迷ってしまいますよね。

実は、銘柄認知度は情報量よりも「伝わり方」を工夫するだけで驚くほど変わってきます。この記事では、投資家に注目される企業になるための具体的な方法と、IR動画を活用した認知度向上の進め方をプロの視点でわかりやすく解説します。

「銘柄認知度」が上がらないのはなぜ？投資家に注目される企業の条件

真面目にIR活動を続けているにもかかわらず、銘柄認知度が伸び悩む企業は珍しくありません。ここでいう銘柄認知度とは、単に企業名を知られているかどうかではなく「どんな事業をしていて、なぜ投資する価値があるのか」を投資家が理解している度合いを指します。

決算資料や統合報告書を丁寧に作り込んでいても、専門用語が多く読み手を選んでしまう内容では、個人投資家層まで浸透しにくいのが実情です。投資家に注目される企業には、共通して「事業の魅力を短時間で理解できる」という特徴があります。

つまり銘柄認知度を上げるには、情報の量を増やすことよりも、伝え方をわかりやすく設計し直すことが近道になります。次の章では、認知度不足に陥りやすい具体的な原因を見ていきましょう。

中小型株やグロース企業が認知度不足に陥る3つの理由

中小型株やグロース企業が個人投資家に注目されにくい背景には、いくつかの共通したパターンがあります。ご自身の会社に当てはまるものがないか、チェックしながら読んでみてください。

こうした要因は単独ではなく、複合的に絡み合っているケースがほとんどです。次章では、これらの課題を解消するための具体的なアプローチを紹介します。

銘柄認知度を上げる方法とは？5つの具体的なアプローチ

銘柄認知度を高める方法は一つではありません。動画・SNS広告・プレスリリースなど、それぞれ得意分野が異なる手法を組み合わせることが効果的です。

ここからは、実践しやすい5つのアプローチを順番に紹介していきます。それぞれの特徴を理解し、自社の状況に合わせて取り入れられるものから検討してみてください。

IR動画で企業の魅力を伝える

テキストの決算資料だけでは、事業の魅力や経営者の想いまでを十分に伝えきれない場合があります。IR動画であれば、映像と音声を使って短時間で多くの情報を伝えられるため、投資初心者にも理解しやすくなります。

経営者自身が語る動画は、文字資料にはない信頼感や熱量を伝えられる点が大きな強みです。事業内容が複雑な企業ほど、映像による説明の効果は高まりやすいといえるでしょう。

動画制作の全体的な流れを知りたい方は、まず基礎を押さえておくと安心です。動画制作の基本ガイドも参考にしてみてください。

SNS広告で個人投資家にリーチする

IR動画を作っても、届けるべき投資家に見てもらえなければ効果は限られます。そこで有効になるのが、SNS広告を活用した配信です。

InstagramやLINEといった媒体では、年齢層や興味関心に応じて広告を配信できるため、これまでリーチできていなかった個人投資家層への接点づくりに役立ちます。動画をただ作るだけでなく、届け方まで設計することが認知度向上のポイントです。

具体的な始め方については、Instagram広告の始め方やLINE広告の活用で詳しく解説していますので、あわせてご覧ください。

ショート動画で若年層投資家の認知を広げる

新NISAをきっかけに投資を始めた若年層は年々増えていると言われています。こうした層は、スマートフォンで短時間に情報を得る習慣があるため、長尺の動画よりも短くまとまった動画のほうが視聴されやすい傾向があります。

企業概要や強みを数十秒でまとめたショート動画は、SNSのフィードやタイムライン上で自然に目に留まりやすい形式です。堅い印象になりがちなIR情報も、ショート動画にすることで親近感を持ってもらいやすくなります。

制作を検討する際は、ショート動画マーケティングや縦型ショート動画の作り方を参考にしてみてください。

プレスリリースや株主通信で信頼を積み重ねる

動画やSNSは新規の投資家との接点づくりに強い一方、信頼を積み重ねるには継続的な情報発信も欠かせません。プレスリリースや株主通信は、地道ではありますが企業姿勢を伝える基盤になります。

動画で興味を持ってもらい、プレスリリースや株主通信で信頼を深めていく。この組み合わせが、銘柄認知度を長期的に高めていくためのバランスの取れた進め方といえます。

【徹底比較】銘柄認知度向上の手法別費用相場と効果

ここまで紹介した手法は、それぞれ費用感や得意分野が異なります。どれか一つに絞るのではなく、自社の目的に合わせて組み合わせることが大切です。まずは全体像を比較表で整理してみましょう。

費用相場に幅があるのは、企画内容や出演者の有無、配信範囲によって作業量が大きく変わるためです。例えば経営者出演のインタビュー撮影を含むIR動画は、簡易的なアニメーション解説動画よりもコストが上がる傾向にあります。決まった価格表があるわけではないため、まずは目的を明確にしたうえで見積もりを取ることをおすすめします。

IR動画制作の費用相場と依頼の流れ

IR動画の制作を検討する際、最も気になるのが費用感ではないでしょうか。結論から言うと、IR動画の費用に決まった価格表はなく「30万〜80万円程度が目安」と幅で捉えておくのが実情に近い考え方です。

価格差が生まれる主な理由は、企画内容の複雑さ・出演者の有無・撮影機材のグレードの3点です。経営者や社員が出演し、外部ロケーションでの撮影を行う場合は、スタジオでのシンプルな撮影に比べて費用が上がりやすくなります。詳しい料金の考え方は、動画撮影の料金相場でも解説していますので参考にしてみてください。

依頼の流れとしては、まず企画・構成（絵コンテ）を固め、撮影・編集を経て納品となります。構成づくりの進め方は映像制作の構成案の作り方、納期の目安については動画制作の納期の目安を確認しておくと、スケジュール感がつかみやすくなります。

銘柄認知度向上を成功させる3つの注意点

IR動画やSNS広告を始める前に、押さえておきたい注意点が3つあります。せっかく施策を打っても、これらを見落とすと効果が半減してしまうことも少なくありません。

これら3点は、どれか一つが欠けても効果が薄れてしまう性質のものです。企画段階からチェックリストとして意識しておくと、施策全体の質が安定しやすくなります。

よくある質問（FAQ）

銘柄認知度向上とIR動画の活用について、担当者の方からよく寄せられる質問をまとめました。疑問を解消したうえで、次の一歩を踏み出す参考にしてください。

IR動画は個人投資家にも効果がありますか？

効果は期待できます。個人投資家は専門知識が少ない場合が多く、映像でわかりやすく伝えることは理解の助けになります。テキストだけのIR資料よりも、映像のほうが企業の雰囲気や経営者の人柄まで伝わりやすいことが根拠です。

自社に合った見せ方については、Crevoへご相談いただくとより具体的な提案が可能です。

銘柄認知度が上がるまでどのくらいの期間が必要ですか？

一概には言えませんが、数ヶ月〜半年程度を目安に考える企業が多い印象です。発信頻度や施策の組み合わせによって差が出るため、断定はできません。

まずは小さく始めて反応を見ながら調整していく進め方が現実的です。期間の見立てが不安な場合は、Crevoにご相談ください。

IR動画の費用相場はどのくらいですか？

決まった価格表はありませんが、目安として30万〜80万円程度と考えておくとよいでしょう。企画内容や出演者の有無、撮影機材のグレードによって金額に幅が出るためです。詳しい見積もりの考え方は動画撮影の料金相場でも解説しています。

中小型株でも銘柄認知度は上げられますか？

規模の大小よりも、発信の継続性と伝え方の工夫が重要です。中小型株ならではの成長性や独自性を伝える構成（絵コンテ）を作り込むことで、大企業とは違う魅力を打ち出せます。自社の強みの整理から相談したい場合は、Crevoまでお気軽にお問い合わせください。

動画は自社で作るべきか、外注すべきですか？

社内リソースや映像制作の専門性によって判断が分かれます。自社に知見が少ない場合は、外注先の選び方を解説した動画制作会社の選び方を参考にしつつ、Crevoへの相談もご検討ください。

まとめ

銘柄認知度を上げるには、動画を中心とした複数の施策を組み合わせ、継続的に発信し続けることが何より重要です。

情報発信量の不足や伝え方の専門性の高さといった原因を自己診断したうえで、IR動画・SNS広告・ショート動画・プレスリリースをバランスよく取り入れることで、個人投資家や若年層への浸透が期待できます。

まずは自社の課題がどこにあるのかを整理し、費用相場や制作の流れを踏まえて一歩を踏み出してみましょう。Crevoでは2,000社・10,000件以上の制作実績をもとに、企業ごとの状況に合わせたIR動画の企画から提案いたします。銘柄認知度の向上という目標に向けて、まずはお気軽にご相談ください。

執筆者

水口 仁志

Crevo株式会社 代表取締役社長

ベンチャー企業で店舗経営、Webコンサルティングの新規事業立ち上げに従事した後、2018年5月Crevoに入社。トップセールスとして数多くの動画プロジェクトを手掛ける傍ら、動画に関する深い知識と分析力をもとに、マーケティング領域・新商品開発などにも携わる。 2022年より営業部部長、2023年4月より代表取締役社長に就任。