動画広告はどこに出すべき？主要媒体4つを徹底比較！

更新日2024年06月10日

公開日2019年03月28日

企業が出す広告にはさまざまな工夫がされています。広告の中身はもちろんですが、静止画や動画を駆使した広告にも企業の意図が見られます。広告の手法として注目を集めている動画広告には様々な表現方法があり、多くの企業が採用しています。その中でどこに掲載すべきか迷っている担当者もいるのではないでしょうか。制作した動画を最も効果的にターゲットにしている視聴者に見てもらうには、どの媒体を選ぶかは大変重要です。この記事では、動画広告が注目される理由と共に動画広告の主要媒体を紹介し、その特徴について説明します。

中堅・中小企業の採用担当者向け

【採用力アップ】魅力的な求人と動画で若手人材を惹きつける方法

日時

2024/11/2812:00-13:00

お申し込みはこちらから

動画広告が注目される理由

インターネットの普及に伴い注目度がアップしている動画広告ですが、広告としての魅力はどんなところにあるのでしょうか。広告は認知度を上げたいというブランディングを意識している場合もありますし、購入へつなぐための導線にしたい場合もあり、目的もさまざまです。ネット環境において動画は、注目を集めやすいという特徴が知られていますので、動画広告への期待も大きなものになっています。このような状況を踏まえ、なぜ動画広告が注目されているかについて説明します。

多くのユーザーに広告を届けやすい

動画広告が注目されることの背景には、スマートフォンの普及が大きいといえます。また、Wi-Fiなどのネットワーク環境が整備されたことで、大容量のデータのやり取りが可能になり、動画視聴は、家のテレビやパソコンメインでみるものから移動時間のスキマ時間などの外出時にもスマートフォンやタブレット端末でも見るものへとシフトしてきました。さらに、YouTubeをはじめとする動画配信サービスが拡大したことで、さまざまな動画に接する機会が増えています。これらハードウェア的な要素とソフトウェア的な要素が相乗効果を生み出し、動画を見る視聴者が急増しています。じっくりと見る動画もあれば、スキマ時間を有効活用して視聴する動画もあります。動画が身近なものになったからこそ動画広告も受け入れやすく、視聴者が手軽に活用できる情報源になりました。

集客増・売上増につながりやすい

企業側からすると動画は、ほかの広告手法に比べてわかりやすく、短時間で大量の情報を提供できるというメリットがあります。静止画像やテキストだけの広告では伝えられない細かなニュアンスを動画なら伝えることができます。また、商品メッセージだけでなく、どのように使うのか、使い勝手はどうかといった購入後のイメージができる動画を提供することで、視聴者が実際に使っている姿をイメージしやすくなります。自分自身に身近なものとして感じられれば、集客や売上につながりやすくなります。

さらに、ウェブ動画広告という形で配信することで、汎用的なテレビCMと比べると、ターゲット顧客へのリーチがしやすく、細分化も可能になります。広告で気になるクリック数や視聴時間など効果分析もしやすいので、より売上につながる施策も立てやすくなります。

動画広告の主要媒体と特徴

動画広告を制作する場合は、どのようなターゲットに対してなにをアプローチしたいかを事前に決めておくことが重要です。また同時に、どの媒体に掲載するかも広告の施策を立てる上でのポイントになります。動画広告の媒体の比較をするためにはまず媒体の特徴を知っておく必要があります。ここでは、主要媒体の紹介と共にその特徴について説明します。

YouTube（ユーチューブ）

圧倒的なユーザー数を誇るYouTubeは、動画広告を打つ媒体として最初に挙げられる候補ではないでしょうか。グーグルジャパン発表によると、2017年のYouTubeの月間ログイン視聴者数は、日本で6,200万人を超えているといわれています。このユーザー数の多さは、YouTubeの大きな特徴になっています。もうひとつの特徴は年齢層の幅の広さです。10代から50代までと、ネット配信での広告のターゲットにした年齢層をほぼすべて網羅できる広さになります。これらのユーザーは視聴を目的としてアクセスをしていますので、そこに動画広告があっても全く違和感なくアクセスしてくれます。この親和性の高さは、再生回数に大きく影響を与えています。

YouTubeへの動画広告は、大規模にリーチしたいと考えている人や、メッセージ性の高い動画をしっかりと見せたい人、視聴単価をできるだけ下げて動画広告費を抑えたい人、単発ではなく長期的な戦略をもって動画コンテンツを配信したいと考えている人などに向いています。

Facebook（フェイスブック）

リアルのつながりをベースとするFacebookには、精度の高い個人に関する情報が登録されていますので、それらを有効に利用することで、効果の高い広告展開を行えます。Facebookでは広告を掲載する際に視聴者をターゲティングすることができます。その項目は多岐にわたり、細かいターゲティングをしたいと考えている人にはぴったりの媒体です。地域、年齢、性別などターゲットに合わせてセグメントされた動画の配信が可能となっています。配信された動画広告は、Facebook上ではタイムラインに表示されますので、目に入りやすく注目されやすいといううれしい特徴もあります。ウェブサイトへの誘導に相性が良いので、細かいセグメントでターゲットした動画広告にはぴったりの媒体です。

Twitter（ツイッター）

Twitterは身近なSNSとして多く人が利用しています。Twitterに関しては海外と国内では利用状況に違いが見られることはよく知られています。海外では、ほかの媒体に比べて若干人気が低下しているといわれていますが、国内では根強いユーザーがおり、Twitterのリリース以降2018年になってもユーザー数は増え続けています。BtoCの一般消費者向けの商品を扱う企業で、テレビCMなどでのローンチをしている商品広告では、TwitterとテレビCMを連動させ、テレビを見ながらTwitterでキャンペーンに応募を促進したり、リツイートを促し拡散を狙うパターンも多く見られます。この拡散性の高さは、Twitterの媒体における特徴といえます。さらに、スマートフォンユーザーが多いため、スマートフォンでの視聴を意識した見せ方が重要となります。

Instagram（インスタグラム）

2017年の流行語大賞に選ばれた「インスタ映え」の影響もあり、大企業から店舗まで幅広く利用しようと考えられている媒体がInstagramです。Instagramのユーザーのボリュームゾーンは20代から30代の女性であるため、視聴者のターゲットをここに定めた広告展開であれば、効果がでやすいといわれています。流行に敏感な若い女性をターゲットにした広告展開をしたい企業におすすめの媒体といえるでしょう。

動画広告の事例紹介

では、どの媒体にどのような動画広告を制作すると効果を得られやすいのでしょうか。動画制作サービスのCrevo（クレボ）で制作した動画広告の事例を2点紹介します。

採用サイト制作支援ツール「採用サイト制作支援ツール」

出典：Crevo制作実績

採用サイト制作支援ツール「エンゲージ」のFacebookのバンパー広告です。バンパー広告とは、動画コンテンツを再生する手前に数秒間のスキップできない動画広告を配信するというものです。秒数はたったの6秒間ですが、スキップされないので、印象づけることができればとても有効な動画広告になり効果が期待できます。ポイントは、何といっても6秒という尺の短さです。この中で、いかにインパクトのあるサービス紹介ができるかで動画が決まります。効果を高める動画広告にするには、短い尺の中で漏れなく伝えきる必要性があることがわかる好例です。

ネットショップ制作サービス「STORES.jp」

出典：Crevo制作実績

次に紹介するのは、Instagramに投稿された動画広告です。「STORES.jp」は、ネットショップ制作サービスを展開しています。さまざまなサービスが提供できるなかで、特に特徴的なInstagram販売連携機能をテンポよく紹介しています。15秒という短い尺ではありますが、しっかりとメッセージを視聴者に届けています。この動画は、はじめからスマートフォンでの視聴を想定して、縦型動画になっているので、Instagramのユーザーにはぴったりです。サービスの世界観に合わせた色づかいと操作手順を示す大きめの人差し指アイコンが印象的な動画広告です。

媒体の特徴を踏まえて動画広告を活用しよう

動画広告は、どのような環境でだれが見るかを細かく想定し、目的にあった媒体を選ぶことが大切です。視聴者ターゲットに合わせた媒体のための動画広告を制作する際は媒体の特徴をふまえる必要があるので、今までと同じ動画をそのまま横利用できません。成果につながる動画を制作したいなら、媒体の特徴を熟知し動画広告の実績が豊富なプロに依頼するのがおすすめです。動画制作サービスのCrevo（クレボ）では、多くの広告動画の制作にたずさわっています。ぜひ、ご相談ください。