【2024年版】マニュアル動画制作の費用相場｜工程別の費用と依頼方法についてを解説

本記事では、マニュアル動画の「費用相場」「依頼方法」を解説します。またマニュアル動画を外注する場合の注意点やメリットについても紹介します。
「マニュアル動画制作を外注するか悩んでいる方」「マニュアル動画制作の費用相場を知りたい方」に向けた記事になります。

【工程別】マニュアル動画制作にかかる費用相場

まず、マニュアル動画を外部の制作会社に発注した場合、どのくらいの費用がかかるのか、その相場感を見ていきましょう。
実際には、動画で表現したいコンテンツの内容や長さ、撮影期間などの条件次第で見積り数字は変わってきます。ここで示す数字はあくまで標準的な目安(参考値)ですので、実際の制作に際しては複数の制作会社から見積りを取り、項目を精査・検討することがおすすめです。

ディレクション費用

発注者のニーズを把握し、目的達成のために限られた条件の中でどのような動画を作るのか、全体の企画を構想するための費用です。
一般的には、プロデューサーやディレクターといった職能に対する人件費として計上されます。この中にはクライアントとの打ち合わせや撮影の段取り・スケジュール調整などといった、プロジェクト進行管理の要素も含まれます。

コンテ（台本）作成費用

次の段階では、動画で描いていくストーリーを詳細に組み立てます。台詞やナレーションを決め、合わせて各シーンやカットの構図や絵面をコマ割りで描いていきます。
全体の時系列の中で、いつどんな内容をどのように表現するか、という非常にクリエイティブな作業となります。
講師が壇上で説明するセミナーを撮るだけのような場合でも、十分な効果が得られるようズームイン・アウトや資料画面の挿入など、変化のある演出が必要となります。

撮影費用

撮影費用は、制作コストの中でも比較的イメージがしやすいでしょう。最も簡単なケースでは、カメラマンの人件費が撮影費用のほとんどを占めます。しかし、より充実した撮影を必要とする場合は、音響担当・照明担当・メイク担当などスタッフの数が増えていきます。撮影期間が長くなれば、スタッフの数×拘束時間(人日)で費用計上がなされます。リハーサルや下見を行えば、その分の人日もプラスされます。

このほか移動のための交通費・資材搬入費・スタッフや出演者の食事代など、本来の撮影費用に加算される雑費も発生します。
撮影機材の使用料やレンタル代が別途で項目立てされていない場合は、そちらも撮影費に含むことがあるので注意してください。

撮影機材費用

撮影に必要な機材に関わる費用です。カメラの数だけでなく、マイクなどの音響機器や照明機器もこの中にカウントされます。撮影対象によっては、航空ドローンを用いることも最近では少なくありません。目的やシナリオと予算に応じて、適切な選択が必要です。

編集費用

撮影した動画は、それだけでは完成品になりません。余計な部分をカットし、前後をつなげて一本のパッケージに納める過程が必要です。タイトルや章ごとの仕切り・テロップや文字効果の差し込みを要する場合もあります。動画のタイプによっては、特殊なエフェクト(効果)をかけることもあるでしょう。

音響効果費用

BGMや効果音に関する費用です。著作権が発生する音楽を用いる場合は、その使用料も見積る必要があります。
最近はネットで頒布されている著作権フリーの音源も増えてきました。これを利用するのも一つの方法です。
このほか、撮影対象となる製品や店舗などで発する、実際の音声を動画内で再現するケースがあります。ノイズを除去しクリアな音質を確保する技術なども、状況により音響効果費に組み込まれます。

ナレーション費用

企画内容やシナリオによって、ナレーターを起用する場合があります。その人件費がナレーション費用です。
(ナレーション原稿の制作費は、一般的にコンテ作成費に含みます)
こちらも人数×拘束時間で計算します。また、収録にスタジオを用意する場合は、その使用料もこの中に加算して計上します。

マニュアル動画の制作に必要な費用の算出方法

前章『【工程別】マニュアル動画制作にかかる費用相場』を読んでいただければ理解できるかと思いますが、マニュアルに限らず動画制作は基本的に人的費用＋物的費用で算出されます。

物的な側面では、制作したい動画の内容やクオリティに左右されます。エフェクトを多用したり、高い画質を追求すればそれだけ高価な機材が必要です。
また、ドラマ仕立てなのかセミナー形式か、など内容によっても、使用する機器に幅が生じます。
外部の制作会社に外注する場合は、詳細な見積もりを出してもらい「どの程度の機材がいくらなのか」「使用期間はどのくらいか」などをよく検討しましょう。

このほか、間接的な費用項目として配布・配信や広報のための費用も忘れずに見ておいてください。これらを積算し合計した金額が、マニュアル動画作成の総費用となります。

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マニュアル動画の成功事例

ここでは、マニュアル動画制作の成功事例を紹介していきます。

マニュアル動画 「ステンレス製結束バンドの専用工具」

出典：Crevo制作実績
結束バンドや配線部材の製品を販売する、ヘラマンタイトン株式会社。特殊なシーンで用いられる、ニッチな用途のステンレス製結束バンド専用工具「タイメイト」の取扱い方法を示すマニュアル動画です。

専門機材の取り扱い方を学ぶ、という目的のため、エンタメ的な要素は一切排除されています。小さな部品や部材が分かりやすく映るか、操作の際に発する音が正確に再現されるか、などが重要となるので、機材の選定に際してはそこがポイントになります。
CM動画などでは手元のアップなどに部分タレントを起用するのが普通ですが、マニュアル動画ではそこまでのクオリティはあまり求められません。

細かいパーツの名称や、対応する結束バンドの品番といった重要な情報については、文字やテロップを用いて注意喚起しています。予算化の際は、こうした編集にどの程度の人件費がかかるのか、あらかじめ知っておく必要があるでしょう。

マニュアル動画「.pay（ドットペイ）」（提携クレジットカードと現金による決済篇）

出典：Crevo制作実績
スマホ決済ソリューション「.pay（ドットペイ）」を店舗スタッフが利用する際の、操作手順を示すマニュアル動画です。
動画では店舗用とお客さま用、ふたつの端末上に表示されるアプリの動きを交互に見せています。
ストレスなく操作方法が理解できるよう、実際の画面をスムーズな動きのアニメーションで見せていく構成になっています。
クリックするポイントをカラーで強調表示して注意を促し、テキストで解説していきます。ナレーションは入れず、抑えたBGMをバックに、必要な場面では実際の決済音を入れて視聴者の注意を促しています。

マニュアル動画　勤怠管理ソフト「AKASHI」（共通就業設定編）

出典：Crevo制作実績
ソニーネットワークコミュニケーションズ株式会社が提供する勤怠管理ソフト「AKASHI」の使い方について、「共通就業設定」を題材に解説しています。
実際の画面操作をシミュレートしながら、チュートリアル体験ができるマニュアル動画となっています。操作手順に従って画面の動きをテンポよく見せていき、設定に関する考え方や構成をイメージさせます。
女性のナレーターを起用し、人物アニメーションを活用して解説しながら、画面の全体像や部分ズームなど効果的なビジュアルで、ソフトの操作を示していきます。実際の人間は登場しませんが、シナリオ作りや絵コンテの段階を重視した構成の動画といえるでしょう。
PC上のみの作業で可能な場合はカメラ撮影に関する費用がかかりませんが、その分挿入する資料の作成や、編集作業にウエイトがかかることが想定されます。

効率的にマニュアル動画を作成する方法は2つ

マニュアル動画を作成するためには、前述したように人的資源と物的資源が必要です。実際の制作に際しては、この二つをどう効率的に活用するか、が決め手となります。
方法は2つ、

です。

動画マニュアル専用ソフトを使用して作成する方法

近年の情報技術の進歩は目を見張るものがあります。以前なら高価な機材を必要とした視覚効果も、コンピュータの力で簡単に実現できるようになりました。画像や映像素材も、商用利用可能なものが気軽にレンタル・購入できるようになっています。

動画マニュアル専用ソフトを利用して自社で動画作成を行う環境も、以前より整ってきました。ソフト自体、扱いやすく機能も充実したものが流通しています。習熟してしまえば組織内で続々と内製することができ、ノウハウも蓄積されていくという利点があります。
スタッフに余裕があり、中・長期的に動画制作を行う予定がある企業や、何度も改定・更新をしながら使い続けたい組織にとっては、メリットのある方法でしょう。

制作会社に依頼して制作する方法

専門の動画制作会社に依頼すれば、高品質の動画を安定的に制作することが可能です。

制作会社はプロフェッショナルですから、十分な打ち合わせを行うことで、発注側のニーズに沿った企画やアイデアを提供してもらえます。

もちろん、予算に応じた相談にも乗ってくれます。得意分野がありますので、過去の作品をみせてもらい、自社の狙いにあったプロダクションを適切に選定してください。

ただし、制作コストは内製に比較すると割高になります。企画から編集までのパッケージでおおよそ50万円程度からとなるでしょう。
追加や修正があれば、その都度費用が発生することも認識しておいてください。

動画制作会社に依頼して制作するべきか？

制作会社に依頼するのか、それとも自社で内製するべきか。メリットとデメリットを十分比較・考慮したうえで判断しなくてはなりません。

動画制作会社に依頼するメリット

動画制作を外注することで、得られるメリットは大きく2つあります。

クオリティの高いマニュアル動画を制作できる

動画のクオリティは、どこで判断すればよいでしょうか。「映像がきれいに撮れている」というのはもちろんですが、マニュアル動画である以上その基準は

という点が重要になります。

前述したように優れた制作会社は、専門の経験とノウハウをベースに、質の高い動画を継続的・安定的に供給してくれます。依頼する側の「こんな動画が欲しい」「こんな困りごとを抱えている」という漠然としたニーズから、適切に課題を導き、企画を組み立ててくれるのです。

通常業務の時間が割かれない

制作を外注するということは、その知見を外部に求める意味に加えて「時間を買う」という側面があります。これがもうひとつのメリットになります。
社内で内製するとなると、日常的な業務を抱える自社のスタッフに対し、動画制作という別の仕事をしてもらわなくてはなりません。機材や撮影ノウハウ、編集ソフトの扱いなどに慣れていない場合は習熟の期間も必要です。

これを外部化してしまえば、これらに関わるための時間をすべて本来の業務に仕向けることが可能です。生産性が向上するので、俯瞰的にみれば外注コスト以上の費用対効果を見込むこともできるでしょう。

動画制作を外注した際のデメリット

逆に、外注にはどのようなデメリットがあるでしょうか。こちらは外注のマイナス面というより、「品質向上のための引き換え条件」として考えることができます。すなわち、

の2つの側面です。

動画のクオリティが上がるため一定の制作期間が必要になる

講師が話すセミナーをただ録画しただけ、あるいはパワーポイントで制作した図表やテキストをつなげただけ、であれば制作期間はそれほどかかりません。しかしそれでは、狙ったゴールを実現するための期待した効果が得られません。そのために専門会社の力を借りるわけです。

専門会社は投げられたニーズをよく検討し、どのような構成や見せ方、ストーリーで作れば「効く」動画になるか、を考えます。実際の制作に際しても、取り方や編集にそれなりの時間をかけ、しっかりと制作に臨みます。
そのため、どうしても一定の制作期間が必要となります。依頼者側は仕上がったものを試写し、場合によっては修正を指示します。

クオリティを担保するため、制作会社の動画は完成までに時間がかかるのが、一つ目のデメリット=引き換え条件です。

動画のクオリティが上がるため費用がかかる

二つ目のデメリット=引き換え条件は、費用です。「マニュアル動画の制作に必要な費用の算出方法」の章で述べたように、動画の制作コストは人的費用＋物的費用で算出されます。
クオリティをあげようとすれば、制作にかかわる人の労働時間や能力、機材などの人的・物的パワーを上げていかなくてはなりません。結果的に、制作コストは上昇します。

最初の段階でどのくらいの予算をかけるのか、今後のメンテナンスも含めて中・長期的に試算し大枠を決めておく必要があります。

マニュアル動画制作の流れ【制作会社に依頼した場合】

マニュアル動画の制作を外部の専門会社に依頼・発注した場合、おおよそ次のような流れになります。

各ステップについて、以下解説します。

ヒアリング

制作にあたってまず発注側のニーズ、「どんな目的のために」「どのくらいの予算で」「いつまでの納期で」などの情報を制作会社と共有します。これが、実制作のスタートとなります。
ヒアリングというのは制作会社の側に立った言い方で、発注側にとってはブリーフィング(要件説明)という表現が当てはまります。
この段階で基本方針が明確にされていなかったり、共有が中途半端だった場合、途中で軌道修正することが難しかったり、時間や費用を無駄にすることにもなりかねないので注意が必要です。
希望やイメージはできる限り具体的に伝えましょう。必要があれば、何社かに声をかけてコンペ形式で発注先を選定していきます。

見積もり・提案

制作会社はヒアリングの結果をもとに、おおまかな企画と制作の概要を決めます。これに基づき、必要な人の配分と工数を積算し、費用とスケジュールを見積ります。そして発注者(クライアント)に対し提案の機会を設けます。
表現やストーリーのアイデアによって複数案を提示し、その中から選ぶ場合もあれば、お勧めの1案をプレゼンテーションする場合もあります。

制作する動画がどのようなものになるのかイメージできるよう、提案に絵コンテが付属するとわかりやすくなります。提案に対しては積算の根拠を見極めると共に、目的に沿った構成になっているか、理性的に評価することが大切です。

撮影準備

見積りが了承され発注が確定したら、いよいよ制作です。撮影に入る前に、出演者とスタッフ、ロケ現場などのスケジュール調整を行います。必要な機材を揃え、会場や道路など使用許可が必要な場合は申請を済ませます。
当日になって機材の不具合が見つかると支障が出ますので、あらかじめ動作確認をしておいてください。
台詞やナレーション、インタビューなどがある場合は、撮影前に読み合わせやリハーサルを行っておきます。

撮影

撮影は内容により、1日～数日かかります。発注側のスタッフ、少なくとも担当者や責任者は現場に立ち会いましょう。現場で改めてイメージを伝えたり、撮った動画を確認したりする必要があります。
天候の変化や事故など、突発的な事態に対処することもあります。ここでの経験が、次回以降のより良い動画制作に活きてくるのです。

編集

撮り終えた段階の動画は、まだ「素材」でしかありません。これらを適切にカットし、つなげていき、シナリオに従ってグラフや図表、イラストといった別の素材を挿入していきます。
内容によっては、編集ソフトで特殊なエフェクト(効果)で加工することもあります。納品時にイメージのブレがないように、この段階でも制作会社と発注者は連携を取り、共有と確認を重ねることをお勧めします。

MA

MAとは動画制作の世界ではBGM・音声・効果音など、音に関する作業全般を指します。

Multi Audioの略と言われていますが、英語では使わない和製英語的な表現です。

一本の流れに編集された動画に対し、音楽や効果音、実際の動作音や話し声などの音声を重ねていきます。音が重なる部分ではしっかりと聞き取れ、効果的な印象形成が可能となるようサウンドを調整しなくてはなりません。映像ばかりに意識が行きがちですが、意外と重要な作業です。

納品

完成した動画は、現在ではデータファイルの形式で納品するのが一般的です。MAまですべての作業が完了し、完パケ(完全パッケージ)と呼ばれる状態になったものを発注者が検収して、了承した後に納品されます。

マニュアル動画制作を依頼する際の注意点

前章では、マニュアル動画制作の流れを説明しました。この中でも多少触れましたが、外部の制作会社を起用するにあたり、注意すべきポイントがいくつかあります。今一度整理しておさらいしましょう。

マニュアル動画の内容を事前にまとめる

前章の文中では、制作会社:ヒアリング、発注者:ブリーフィング、という表現で分けました。
制作会社は、発注者側が何をしたいのか、どんな条件があるのか、という情報を少しでも多く把握するため「聞く(ヒアリング)」する立場にあります。

一方、発注する側は何をゴールに設定して動画を作るのか、予算や期間などの制約条件はどんなものがあるか、何を基準に制作物を評価するのか、などについて「明確に説明する(ブリーフィング)」責任を有します。

ここで合意するまでが、動画制作の50%を占めると言っても過言ではありません。

そのために、制作する動画の内容をできる限り具体的に、事前にまとめることが大切です。

コスト面で問題ないか確認する

制作会社への外部発注は、単発的に見れば決して低いコストではできません。マニュアル動画は、社内の教育研修計画のなかで機能を果たしていくものです。

使用頻度や更新頻度がどのくらいなのか、どの程度の需要があるのか、という俯瞰的な視点でコストを判定する必要があります。

他の代替手段も比較検討したうえで、十分な費用対効果が得られるか確認して制作に臨んでください。

レスポンスが早くヒアリングしてくれる会社を選ぶ

外部発注の経験があまりない場合は、見積りの提出は複数の制作会社に依頼することをお勧めします。

動画のタイプや内容により、制作会社でも得意分野・不得意分野があります。過去の事例を参照するだけでなく、ヒアリングの段階でその実力を見極めることが大切です。

など、制作会社に対する評価軸を準備して、より望ましいパートナーを選定してください。

まとめ

この記事では、マニュアル動画を制作する際の費用相場と、外部制作会社への依頼方法について、具体的な事例を交えて解説しました。

初めてマニュアル動画を制作する場合、わからないことが多々あると思います。この記事を参考におおよその相場感をつかむと共に、制作のフローを理解してください。

自社で内製する場合も、外部に発注する場合でも、目的を明らかにしてどのような狙いでマニュアル動画を作成するのか、が最も重要なポイントとなります。

そのうえで、まずおおまかな方針を固め、外部制作会社を起用する際はその実力を見極めて自社にしっかりと伴走してくれるチームを選ぶことが大切です。
設定したゴールの実現のために、この記事をどうぞお役立てください。

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執筆者

VIDEO SQUARE編集部

VIDEO SQUAREは、「動画制作・映像制作」「動画マーケティング」「動画活用」「動画トレンド」などに関連したトピックを取り扱うオウンドメディアです。 2,000社10,000件という業界トップクラスの動画制作実績を持つ「Crevo株式会社（クレボ）」が運営しています。