【最新版】動画活用のトレンド情報まとめ！

2021年の動画広告市場は、昨年対比142.3％となる4,205億円に達し、2022年には5,497億円、2025年には1兆465億円に達する見込みと言われており、実際Crevoでも動画制作のお問い合わせが殺到しています。
そこで今回は、弊社Crevoにお問い合わせいただいた内容を基に、コロナ前の2019年とコロナ渦中だった昨年度で比較していきながら、動画制作の内訳や動向などについてこちらの記事で紹介していきます。

動画広告の市場拡大

動画広告市場は年々拡大傾向にあり、動画広告を取り入れる企業も増えてきました。YouTubeをはじめソーシャルメディアにて良質な動画コンテンツをユーザーは手軽に視聴できるようになったことが一つの背景にあります。
また、新型コロナウイルスによる巣ごもり需要の増加とともに、「動画コンテンツ」「動画広告」はさらに大きく市場を拡大し、今後も拡大していくと予想されています。

この動画広告市場の拡大の影響を受け、Crevoでも動画制作の引き合いが年々増えてきています。昨年、2021年には、取引企業数2,000社プロジェクト数も5,000件を超え
取引社数、プロジェクト数共に増えて来ました。

200万円以上の高単価案件数の増加

「動画広告」の効果および影響度に注目の集まる中、より動画制作に費用をかける企業が増えてきています。
実際に調査した結果、2019年と比較し動画制作に200万円以上の費用をかける企業が全体の約30%から約40%へと10ポイントも増加しました。

その背景としては、動画を活用する企業が急増したことにより、動画で成果を出すためには、他社との差別化をはかる必要があります。また、動画を効果的に活用した事例が増えてきたことから動画制作により多くの予算をかける企業が増えてきました。
そのためただ動画をつくるだけではなく、適切な設計やよりクオリティを求める企業が増え動画制作に費用をかける企業が増えてきています。

さまざまな業界での動画活用

また、業界別に見ても変化が見られました。以前からIT業界などでは動画活用する企業は多くありましたが、金融・保険、メーカー、官公庁業界等紙媒体が根強かった業界で動画制作の依頼が急増しており2019年には全体の12%だったのが2021年には全体の23%と約10ポイントも増えています。

上記の円グラフのようにCrevoでは特に金融・保険、メーカー、官公庁での動画制作の依頼の増加率が高い傾向にあり、特にこの2,3年で紙媒体からデジタルへの移行が進んだことがわかります。

金融業界動画事例 三井住友海上火災保険株式会社

”皆幼い”と、”見直さない”の言葉を掛けて、子役が演じる保険説明動画にし、被保険者向けに興味喚起を目的とした動画です。
DMにリンクをつけて配布することでさらに興味を喚起しています。

BtoB商材での案件数の増加

BtoC向けの商材での動画活用に関しては、変わらず増えてきておりますが昨今では特にBtoB向けの商材での動画活用が増えてきいます。
その理由としては、1つはBtoB向けの商材において、タクシー広告等のような動画を活用した広告媒体が増えてきたことが挙げられます。
そしてもうひとつは営業ツールやマニュアル動画としての動画活用が増えたことが背景にあります。

実際にCrevoでは、案件数の数も全体的に増えていますが、BtoB向け商材の動画制作の依頼の方がBtoC向け商材よりも多くご依頼をいただく結果となりました。

マニュアル動画事例　株式会社SmartHR

サービスの利用方法を理解していただけるよう、実際のソフトの利用シーンや操作方法を操作画面に沿って丁寧に説明しています。
ウェブサイトに掲載することを想定し、来訪者にサービス内容の理解を促し、導入促進につなげています。

まとめ

Crevoの2021年の動画制作の傾向をご紹介しました。冒頭にも記載したように2021年の動画広告市場は、昨年対比142.3％と数字にも顕著に表れています。
広告分野だけではなく、CS領域や、非広告領域、社内向けの動画制作も大幅に増えており、様々な領域での動画活用が当たり前の時代となってきました。
動画制作を内製する工数やノウハウが不足している場合は、動画制作サービスの利用も視野に入れて検討してみてはいかがでしょうか。
具体的な活用方法・事例を知りたい方は、お問い合わせいただくか下記記事をご参考にしてみて下さい。

【参考記事一覧】

・動画広告
・営業ツール動画
・会社紹介動画
・マニュアル動画

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執筆者

VIDEO SQUARE編集部

VIDEO SQUAREは、「動画制作・映像制作」「動画マーケティング」「動画活用」「動画トレンド」などに関連したトピックを取り扱うオウンドメディアです。 2,000社10,000件という業界トップクラスの動画制作実績を持つ「Crevo株式会社（クレボ）」が運営しています。