動画でDX推進を加速！成功させるポイントや活用事例を紹介

DXに興味があるけど、何をすればいいかわからないという人は多いでしょう。しかし、DXは難しくはありません。営業や採用のプロセスに動画を取り入れることも一つのDXです。この記事では、DXを成功させるための秘訣やメリットをお伝えします。

DX（デジタルトランスフォーメーション）とは

DX（デジタルトランスフォーメーション / Digital Transformation）とは進化したデジタル技術を浸透させることで、人々の生活をあらゆる面でより良い方向に変革させるという概念です。接頭語のTrans-がXと略されることから、略語としてDXが定着するようになりました。

経済産業省でも、経済産業省におけるDXとは何かと以下のように定義しています。

これまでの、文書や手続きの単なる電子化から脱却。
IT・デジタルの徹底活用で、手続きを圧倒的に簡単・便利にし国民と行政、双方の生産性を抜本的に向上します。
また、データを活用し、よりニーズに最適化した政策を実現。
仕事のやり方も、政策のあり方も、変革していきます。

つまりただ単に企業内でIT・デジタル化するだけでなく、データやシステムを活用し、外部の人々の生活を快適なものに変革させるということがDXと呼ぶことができます。

DXは、デジタル技術・情報技術を活用するという意味を持つIT化より先に存在する目的といえるでしょう。そのため、従来の業務をデジタル化し効率を上げるだけではDXとは言えません。

DXとIT化（デジタル化）の違いとは

DXは、デジタル化を「手段」としてビジネスモデルや経営、自社の商品、サービスなどの変革を進めることを指します。

IT化は、業務効率化や既存のプロセスの強化などを「目的」としてデジタル化を進めることです。

DXは「手段」であるからには「目的」も必要です。つまり、「どのようなビジネスモデル、どのような商品、サービスを目指すのか」を考えることが、DXを推進するうえでの第一歩と言えるでしょう。

日本でDXが注目されている理由

日本でDXがこれほど話題になっている背景に、経済産業省が発表した「DXレポート」があります。
このレポートでは、2025年までの間にDXが実現しない場合、現在の約3倍もの経済損失が生じる可能性があるといわれています。
その額は年間最大12兆円と試算され、とても看過できない問題として「2025年の崖」と名付けて警鐘を唱えています。

DXにあたっての主な課題としては、以下のような項目が挙げられています。

このレポートの発表を契機に、日本のビジネスシーンの様々な場面で「2025年の崖」が話題となり、DXに取り組む企業が増えてきているのです。
参照DXレポート ～ITシステム「2025年の崖」克服とDXの本格的な展開

DXに動画を活用し、推進するメリット

DX推進の効率化にあたっては、動画活用が有用です。
DX推進における動画活用の主なメリットには下記のようなものがあります。

ここでは、動画活用のメリットについて解説していきます。

限られたリソースで効率的に活用して、DXを推進できる

DX推進にあたり、人材不足や予算不足は大きな課題ですが、動画を活用することでDXにかかる限られたリソースの効率化を図ることができます。
動画を作成し展開することで、同じ説明を何度も行う必要がなくなり、担当者の負担軽減となるからです。

新たな商品やサービスを例に挙げると、「顧客向けの使い方の解説動画」「従業員向けの営業マニュアル動画」といった活用方法があります。
この動画を顧客へのセールスや従業員の研修などに利用すれば、本来必要であった人的リソースや時間、予算といったコストをスリム化することが可能です。

また、よくある質問と回答を動画化することで、ユーザーからの問い合わせ件数の削減も期待できます。
その都度問い合わせに答えていた時間や人件費を他の施策に回すことができるので、DX推進の効率を高めることも可能です。

ユーザーにとっても問い合わせをする際の負担軽減になるので、満足度向上にもつながるでしょう。

分析ツールを活用したマーケティングで、DXを加速できる

動画の視聴者の属性や動向を分析することで、よりDX推進のスピードを高められます。

動画を配信するプラットフォームやシステムに備わっている分析機能を活用すれば、時間帯ごとの視聴回数や、視聴したユーザーの属性、動画の離脱ポイントなどが把握できます。
こういった指標もマーケティングの情報源として有用です。

動画の分析データから現状の課題が明確になるため、今後どのような施策を行えば良いかの指針にも役立てられます。

ただ動画を作って配信するだけではなく、分析データからより改善できる点を読み取り改善に取り組むこともDX推進のために重要です。

時間や場所を選ばずに情報を伝えられる

対面での営業や実演であれば、取引先や消費者が目の前にいる必要があるため時間や場所が限定されます。ですが、動画を活用すれば時間も場所も考慮する必要がありません。

メールに添付したり自社サイトにアップしておけば、相手の都合がよい時間に確認してもらうことができます。また、好きなときに好きなところから再生できるだけでなく、「何度でも再生できる」「見やすいように画面を調整して見ることができる」などもメリットです。

視覚と聴覚に訴えられる

視覚だけでなく聴覚にも訴えることのできる動画は、画面を見ていない人を画面に向かせる力を有しています。

商品の特徴や期待できる効果をナレーションとして伝えられるのはもちろん、登場人物たちのセリフとしても映像に盛り込むことができます。さらに、音楽や効果音を重ねることもできるので、消費者はより画面に引き付けられやすいでしょう。また、耳に残るセリフや音楽であれば、商品のことを覚えてもらいやすいのもメリットです。

テキストと比較して情報量が多い

文字や画像による広告と比べて、情報量が多いのも動画広告の特徴です。

たとえば、商品が化粧品やスキンケアアイテムであれば、使うことによって肌や見た目がどう変化するのかを早送りで見せることもできます。商品が車であれば、走行中の車を操作する手元や乗っている人の表情を効果的に画面に挟むことで、車の特徴をよりわかりやすく伝えることもできるでしょう。

また、画面上に文字やロゴを載せて商品名を伝えることもできます。

DX動画活用のポイント

動画活用によってDXを前進させるために押さえておきたいポイントがあります。
以下の3つには特に注意して取り組むと良いでしょう。

ユーザー視点を取り入れた新たな価値提供

DXは企業側の都合以上に「ユーザーの視点」を取り入れる必要があります。
現在は、商品・サービスの選定から購入、アフターフォローに至るまで多くのユーザーがデジタルを通じて行っています。
つまりは、企業に対する顧客体験がデジタルに移行しているといえます。そんな中、さまざまなタイプの動画でコミュニケーションを図ることで、顧客への新たな価値提供につなげることが可能です。

例えば、ユーザーの操作でストーリーが変わる機能を仕込んだ「インタラクティブ動画」があります。
視聴中に映像の一部分をクリックすると、ポップアップ画面が表示されたり、ECサイトに遷移するなどです。

他にも、VR動画や360度動画といったテクノロジーを取り入れて臨場感を演出するなども、動画ならではの新たな顧客体験の提供です。
最新の動画技術に触れることで、顧客の期待感を喚起することができます。

ビジネスモデル改革

コロナ禍の外出自粛や非接触の観点から、オンライン上のコミュニケーションが爆発的に増加したことは記憶に新しいのではないでしょうか。
リモート飲み会、リモート会議、リモート授業といったように、プライベートからビジネス、教育の現場まで多様化しました。こうした社会背景から、従来型のビジネスモデルにも改革が求められています。

外国語レッスンの事業を例に挙げると、動画配信型の授業にシフトすることで、教室のための施設利用が不要になります。
賃借料の削減だけでなく、教室に通えない遠方のユーザーも潜在ターゲットとして視野に入れることができます。
動画配信授業は、SNSを活用した広報活動との親和性も高まります。

このように、動画を活用したDXの推進は、従来の業務オペレーションの見直しと刷新の機会となります。

動画制作に携わるIT人材の確保

あらゆる企業がDX推進に注力しはじめていることから、IT人材を求める動きも加速化しています。
前出の「DXレポート」の中でも、DXを担う人材の不足は避けられない課題とされています。

動画施策に焦点を当てたとしても同様に、動画のクリエイターの確保は容易ではない状況にあります。

動画スキルを持った人材の採用や育成が難しい場合は、フリーランスの動画クリエイターや動画制作会社との協働で施策を進めることも検討しましょう。
その際は、動画制作のノウハウだけでなく、マーケティングを視野に入れたデータ活用にも明るい人材を登用できると、DXの推進力としての役割も期待できます。

営業プロセスのDX動画事例

経費精算システム「マネーフォワードクラウド経費」サービス紹介動画

実際の使用画面も盛り込んで「マネーフォワード クラウド経費」の機能を紹介しているサービス紹介動画です。多機能なサービスのため、シンプルに特徴をまとめ、視聴者に対して一通りサービス内容の概要がわかるような構成です。音が出せない環境でも動画が理解できるように、文字訴求も多く入っています。
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「RoboRoboコンプライアンスチェック」紹介動画

オープンアソシエイツ株式会社「RoboRoboコンプライアンスチェック」の、新規獲得やサービスをより多くの方へ理解してもらうこと、そしてそのサービスを理解し浸透させることが目的の動画です。企業が抱える取引先のコンプライアンスチェック業務を、驚くほど簡単に行える内容が盛り込まれています。
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採用プロセスのDX動画

「司法書士法人A.I.グローバル」採用向け会社紹介動画（Crevo制作実績）

法的手続きのプロフェッショナル集団としてのA.I.グローバルグループの強みを冒頭で紹介しています。グループが掲げるモットーを紹介し、数値的なデータでは見えない魅力を訴求しています。最後に「楽しくなければ仕事じゃない」というメッセージで締めることで、ポジティブなイメージを残しています。
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スカイライト コンサルティング株式会社（Crevo制作実績）

「スカイライト　コンサルティング株式会社」は、徹底した顧客志向のもと、戦略立案から実行まで一気通貫のコンサルティングを行うことを強みとする企業です。

「人」が評価されるスカイライトの魅力を伝える目的で座談会形式の動画を制作しました。
社内の雰囲気や働いた時にどんな会社で働くのか、イメージしやすい動画になりました。

ホームページリニューアルに合わせて動画を活用したことで、自社ホームページ経由の応募数と採用率が増加した、動画活用の成功事例です。
面接時のコミュニケーションの質向上も実感していただけました。その他、制作の秘話や動画の効果を詳しくご紹介していますので、是非こちらもご覧ください。

DX動画の活用手順

動画をDXに活用するにあたって、手順を確認していきましょう。
ここでは3つのステップに分けて解説します。

業務の各ステップで動画活用できないか検討してみる

まずは動画活用できる業務の洗い出しから行います。

業務をステップに分けて、どの部分で動画を活用できるかを考えてみましょう。
「対面で行うもの」という既成概念がある業務に動画を導入すると、DXが大幅に前進することがあります。

例えば、コロナ禍を契機に会社説明会や株主総会をリモート開催する企業が増えました。
リモート開催の様子はアーカイブ動画として配信し、取り組みを広くアピールする企業も増加しています。
「顔を突き合わせて行うべき」とされていた業務が意図せずDX化した事例といえるでしょう。

ぜひ、自社の業務プロセスの中に動画活用の可能性を探し出してみてください。

解決したい課題を明確にする

動画を活用できそうな業務が見つかったら、次はDX推進に向けた課題を明確にする段階です。

近年急速に進んだコミュニケーションのオンライン化は、顧客や取引先との関係構築にも影響を及ぼしています。

例えば、製品はインターネットで購入したり、営業活動ではリモートで商談したりなど、非対面で行うようになりました。
それにより、「店舗や営業活動の人材不足」という課題から「オンラインサイトの使いにくさ」や「リモートワーク時のデジタル環境の不備」といった課題にシフトしていると考えることができます。

現状の課題をシビアに見つめることで、最適な動画の活用方法が明らかになるでしょう。

動画制作のための環境を整備する

DXに動画を取り入れる場合、動画制作のための人材やコストといったリソースが必要になります。

全ての動画を外部発注してハイクオリティなものを追求するのは理想的ですが、リソースは限られます。
多くのステークホルダーが目にする企業のPR動画などはプロに委託することが望ましいですが、社内研修に使用するマニュアル動画やSNSでの情報発信などの場合は、内製する方が低コストでスピーディーに対応できる場合もあります。
その際も、動画を内製するための人材の採用・育成、撮影・編集のためのデジタルデバイスやツールへの投資などを行い、動画を作れる体制づくりをしていく必要があります。

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執筆者

VIDEO SQUARE編集部

VIDEO SQUAREは、「動画制作・映像制作」「動画マーケティング」「動画活用」「動画トレンド」などに関連したトピックを取り扱うオウンドメディアです。 2,000社10,000件という業界トップクラスの動画制作実績を持つ「Crevo株式会社（クレボ）」が運営しています。