【費用別成功事例12選】SNS動画広告のメリット・料金体系と成果につながる動画制作のポイントを解説

動画や映像によるコンテンツの市場規模は年々増加傾向にあり、動画広告に対するニーズはより一層高まっている状況です。
実際に、「2022年国内動画広告の市場調査」（株式会社サイバーエージェント/株式会社デジタルインファクト共同調査）によると、動画広告市場は昨年比で133.2％を達成しています。
動画広告は、スマートフォンやタブレットの普及、5Gに代表されるインターネットインフラの高度化を背景に今後ますます増加していくでしょう。
本記事では、SNS広告の基礎的な知識からSNS動画広告のメリットや成果を出すための動画制作のポイントを解説していきます。

SNS広告とは

SNS広告とは、具体的に言えば、TwitterやFacebook・Instagram・LINE・TikTok・YouTubeなどのSNSプラットフォームに配信する広告のことで、SNSマーケティングの手法の一つです。
SNS広告には、一般的なバナー広告の他、テキストのみのものや動画を利用したものなど、さまざまな手法があります。
ユーザーのタイムラインに違和感なく表示され、他のWeb広告よりも幅広い層にアプローチできるという特性を持ちます。
SNS広告はプラットフォームごとに特徴があり、その特徴を押さえた施策を行うことで、より大きな効果を得ることができます。

SNSの動画広告が注目される理由

SNSの動画広告が注目される最も大きな理由はマーケットの大きさです。さらには、拡散性の高さなど多くのメリットがあります。

ウェブ動画広告の中でも、特にSNSの動画広告が注目される理由を掘り下げていきましょう。

ユーザー数が多い

SNSはユーザー数の多さが際立ちます。日本国内の月間ユーザー数では、Twitter約4,500万人、Facebook約2,600万人のほかにも、Instagram約3,300万人、LINE約8,800万人と、SNSは広告を配信することでこれだけ多くのユーザーに情報をリーチできる可能性があります。
また、SNSの場合は利用の頻度が高く、一日の中で何度も利用するユーザーも少なくないため、ユーザーとの継続的な接点をもっている媒体であるともいえます。

無料動画サイトよりも、SNSの方が印象に残りやすい

2つ目の理由として、SNSの動画広告はユーザーに訴求しやすい特徴があります。
株式会社マクロミルと株式会社デジタルインファクトが共同で調査を行った「動画広告ユーザー調査」によると、SNSのタイムライン上の動画広告がユーザーにとって一番印象に残っているという結果が出ています。
動画広告と聞くと、YouTubeなどの無料動画サイトでの動画のコンテンツの前や途中に表示される動画広告をイメージする方も多いのではないでしょうか。
実は、こうしたYouTubeの広告などに出されている動画広告とSNSで配信されている動画広告を比べた際には、SNSで配信されている動画広告の方がユーザーの印象に残りやすいという点において優位性があるといえます。

拡散性が高い

3つ目に、SNSの大きな特徴に拡散性の高さがあります。ユーザーが気に入った広告はシェアされて爆発的に広がる可能性があります。
動画広告を見たユーザーの中で、何かしら感情を揺さぶられたユーザーは自分の気持ちを誰かにシェアしたくなるでしょう。その結果、シェアが拡散してバイラル効果が生まれることでブランディングの効果を高める効果も期待できます。
普段は情報を届けられないような層にも情報を伝えることが可能になるので、新たなユーザー層の発掘にもつながるでしょう。

SNS動画広告の特徴

Twitter

Twitterは月間アクティブユーザーが4,500万人を超え、コミュニケーションツールとしてはLINEに次ぐ国内2位の規模を誇ります。
今や6割以上のユーザーがTwitterを利用して情報を収集しているというデータもあり、若い世代だけでなく、幅広い世代から注目されているSNSです。
Twitterはその拡散力の大きさが魅力で、「いいね」や「RT（リツイート）」、リプライなどによって拡散された広告ツイートに対するアクションは、課金の対象とならないため広告費以上の効果を得られる媒体です。
また、Twitterはユーザーの興味・関心を軸にターゲットを絞れることも特徴です。そのため自社と親和性の高いアカウントをフォローしているユーザーや特定のキーワードを検索しているユーザーに直接広告を届けられます。

Facebook

Metaが運営し、国内2,600万人のユーザー数を持つプラットフォームがFacebookです。ユーザーの年齢層が30代〜50代と高い傾向です。
Facebookは実名登録制を採用しているため、登録された情報の精度が高いのも特徴です。精緻な情報をもとにターゲティングを行うことが可能であるところに強みがあります。
また複数の画像を投稿できることや、長尺の動画を投稿したり、リンクをシェアするなどさまざまな広告フォーマットが利用できるのも強みです。
Facebookは日本国内においてはビジネス層に強いとされており、中でも50代の約48％が利用しているという調査もあることから、ビジネスシーンでの利用、BtoB企業の広告施策に適しているといえます。

Instagram

Facebook同様Metaが運営するプラットフォームで、国内3,300万人が登録しており、今後も利用者数の増加が見込まれています。
利用者については、20代〜30代と若い層が多いのが特徴です。以前は、利用者は女性が多いというイメージがありましたが、現在では男性の利用者も増えており男女ともがターゲットになります。
広告としては、精度の高いターゲティングができることやビジュアルによる訴求ができるため、言語の壁を超えて世界中のユーザーに広告を出すことも可能です。
ビジュアルによる訴求がメインとなることから、現在ではレストランや料理のレシピを検索する際には、Google検索よりもInstagramで検索する人が増えており、静止画や動画による訴求ができる商品を扱う場合は有効な広告です。

LINE

日本国内の月間アクティブユーザーが約9,400万人となっており、総人口の約8割をカバーしていると言われているプラットフォームです。
メッセージ交換だけでなく、さまざまな機能が備わっていることから生活インフラとして定着しています。LINEは利用している年齢層も幅広く、あらゆる層にアプローチが可能であるところに特徴があります。
LINE広告は、圧倒的なリーチ力を利用して幅広い層に対し、幅広いサービスや商品を訴求するのに有効な施策です。
さらに、 LINEにはトークリストの他「LINE NEWS」や「LINE VOOM」「LINEチラシ」など、配信面も豊富に備えられているため、モチベーションの異なるユーザーに対して広告を打つことが可能です。

TikTok

TikTokは、2020年時点で世界11億人以上のアクティブユーザーがおり、日本国内においても2021年時点で1600万人以上が利用するなど、今一番勢いのあるプラットフォームです。
特徴としては、10代〜20代前半のいわゆる「Z世代」と呼ばれる若年層にユーザーが多いことがあげられます。
また、TikTokは表示時間が短いこともあり、他のSNSと違って「ながら視聴」よりも、ユーザーが集中して視聴することも特徴です。
TikTokは「Stamp」と呼ばれる、企業が提供するステッカーやフィルターをユーザーに利用してもらうことで、ユーザーを巻き込み商品のPRを兼ねた投稿をしてもらえます。
さらに、チャレンジ広告と呼ばれる広告では、企業が独自の投稿テーマを「#（ハッシュタグ）」で提示し、投稿を呼びかけることでコンテンツを生成することも可能です。

Youtube

国内の月間アクティブユーザー数が7,000万人に達し、動画共有と視聴のプラットフォームとして定着したYoutube。
TikTokユーザーは若年層が多いのに対して、Youtubは若年層はもちろんのこと、高齢層にも視聴者がいるため、全年齢に対して訴求ができる特徴があります。
Youtube広告は、動画の前後や途中に流すことができたり、スキップすることが不可能な広告を利用することができ、テレビのCMに似た施策だといえます。
広告のメニューが豊富になり、認知獲得だけでなく商品やサービスの購入、成約に向いている方法もあり、幅広い顧客層にアプローチすることが可能です。
好きな配信者を見ている子どももいれば、動物の動画を見る社会人、趣味の動画を見るシルバー層など、年齢層・男女を問わずアプローチできるYoutubeは導入を検討する価値があるといえます。

SNS動画広告のメリット

先述の通り動画広告市場は今後も市場規模の拡大が期待できます。
ここからは「SNS動画広告」を出稿することによるメリットを解説していきます。
SNS動画広告のメリットは、

があげられます。

幅広い潜在顧客にアプローチができる

SNS動画広告は、幅広い潜在顧客に対してアプローチできるのがメリットです。
SNSを利用しているユーザーは、情報収集や友人・知人とのコミュニケーションを行う目的で利用することもありますが、特に目的もなくタイムラインを眺めているユーザーも多くいます。
タイムラインに動画広告を流すことで、たまたまタイムラインを見ていたというようなユーザーに対しても自社商品やサービスを印象付けることが可能です。
リスティング広告などは、特定の商品やサービスを探して積極的に検索を行ったり、サイトを訪問しているという顕在層のユーザーをターゲットにしています。
それに対し、SNS動画広告はターゲットを設定しないままタイムラインに流すだけでも、自社商品やサービスを認知していない、いわゆる潜在層に幅広くアプローチができます。
SNS動画広告は、自社商品やサービスの認知度向上やブランディングを行う上で効果を発揮しやすいメリットがあります。

詳細なターゲティングを設定して出稿ができる

SNS動画広告は、上記の通りターゲットを設定しなくても潜在顧客にアプローチできることがメリットです。
その一方で、詳細なターゲティングを設定して広告の出稿することが可能です。
プラットフォームによって登録内容は若干異なってきますが、SNSはユーザーがアカウント登録時に年齢や性別、居住地域だけでなく勤務地、学歴、趣味、興味・関心のあることなどの個人情報を入力することが求められます。
SNS登録時のデータと、ユーザーの行動データ（いいね・シェア・動画の表示数など）を元に細やかなターゲット設定ができます。
更に、広告ごとに動画の表示数が計測可能なため、費用対効果が明確にできる点もメリットです。ただしターゲットを詳細に設定しすぎると、アプローチできる層が狭くなるので注意が必要です。

SNS動画広告はユーザーに受け入れられやすく訴求がしやすい

スマートフォンやタブレットの普及は、人々の生活に大きな変化をもたらしています。
膨大な量の情報に触れられるようになったことで、企業から送られる一方通行の広告に嫌悪感を抱く方もいるのではないでしょうか。
一方で、SNS動画広告はタイムラインに自然に溶け込むようにすることができるため、ユーザーに受け入れやすいというメリットがあげられます。
短い時間の動画広告であれば、ユーザーも受け入れてくれる可能性が高く、動画広告制作の際にはこの点にも留意することが必要です。
タカラトミーが実施した「人生ゲーム」のリニューアルキャンペーンでは感動を呼ぶ内容が「バズ」り、拡散されたことで再生数が270万回を超えました。
このように、ユーザー自身による拡散が広がることで、企業が想定していた以上の反響が期待できるのもSNS動画広告のメリットです。

SNS動画広告のデメリット

上記のように、SNS動画広告には多くのメリットがあり利用してみたいと考える方も多いのではないでしょうか。
当然のことではありますが、SNS動画広告にもデメリットや注意点が存在します。

ここからはその2点について解説します。

運用面でPDCAを回す必要がある

SNS動画広告の効果的な運用を行っていくには、配信している動画広告の効果測定を詳細に行う必要があります。
SNS動画広告はターゲットを細かく設定することができる分、どの時間帯にどのような内容で広告を配信しているか、どのパターンが最も効果的かを分析・修正していかなくてはいけません。
動画広告をただ流しているだけの運用方法では、期待している効果を得られないのも動画広告の特徴です。
広告の運用を始めたら、ある程度の時間が経過した時点で効果測定を行うようにしましょう。その際には、専門家やPDCAを回す専門スタッフと相談し、細かな分析を行うことが重要です。

炎上するリスクが懸念される

SNSは顧客にダイレクトに広告を届けることができ、拡散しやすいことがメリットですが、その拡散性の高さがデメリットにもなります。
それが、自社に対するネガティブな情報が拡散され、批判的なコメントなどが集中してしまう「炎上」と呼ばれる状態です。
一度「炎上」してしまうと、自社のブランドに傷が付き、信頼回復までに長い時間を要します。
拡散性を狙ってインパクトの強い表現を使った広告を流す場合には、最大限の注意が必要です。
最近では、ファッション通販企業が人気キャラクターとコラボした商品で、公式アカウントの投稿がジェンダーバイアスを助長しているとして炎上した事例があります。

SNS動画広告の課金形式

SNS動画広告を運用するにあたって、企業の広告担当者が初めに考えるのは広告出稿や顧客の獲得までにどれくらいの費用が必要なのか知りたい方も多いのではないでしょうか。
特に、動画広告となると制作などのクリエイティブ面での予算も必要となるため、全体的な費用を確認しておくことが必要です。
SNS動画広告を出稿する際の全体的な費用感を把握しておきたいと考える場合、配信費用の決定方法などを理解しておかなくてはいけません。
そこで、ここからはSNS動画広告の課金の仕組みや費用相場を解説しながら、対応するプラットフォームを紹介していきます。

SNS動画広告の課金の仕組みと費用相場

SNS動画広告の費用は自ら決めることができます。
たとえば、1日の予算を設定して利用することも可能です。1日の予算を10万円に設定しておけば、10万円分の予算を使い切った時点で広告配信が停止するという利用の仕方もできます。
このように、SNS動画広告は広告の予算に合わせて数万円程度から開始することもできますし、広告の予算が潤沢にあるのであれば大規模なマーケティングを展開することもできます。
ただし、あまりにも予算が低額すぎる場合には効果を得られない場合が多いので、ある程度の予算を組んでおくことは必要です。
SNS動画広告の予算としては、一般的に30万円程度が相場だといわれています。30万円はあくまでも目安であるため、30万円よりも少ない予算で運用は可能ですが、上記の通り低額すぎる予算は避けるようにしましょう。
課金の種類は6点あります。

以下に、SNS動画広告の種類と課金の仕組み、費用相場、対応プラットフォームを紹介します。

クリック課金

広告が1回クリックされる度に広告費が発生するのがクリック課金です。広告が表示され、クリックされなかったというような場合には費用は発生しません。
1クリックあたりの費用は、広告を出稿するプラットフォームごとに異なりますが、24円から200円が相場です。

インプレッション課金

広告が表示された回数に応じて費用が発生するのがインプレッション課金です。SNS上で表示された広告がクリックされたとしても追加費用はかかりません。
課金システムはプラットフォームごとに異なりますが、相場は1,000回表示されるごとに400円から650円程度となっています。

インストール課金

インストール課金は、言葉どおりアプリなどがインストールされた場合に費用が発生します。広告が表示されただけだったり、クリックされただけでは費用は発生しません。
相場は1インストールごとに100円から250円とやや高めです。しかし、アプリがインストールされた場合のみ課金されるため、高い効果が期待される課金方式として知られています。

動画再生課金

動画再生課金は、動画が視聴された時間に応じて費用が発生するため「動画再生時間課金」ともいわれます。
各プラットフォームで再生時間ごとの費用は異なりますが、相場は1再生あたり5円から20円です。動画が長時間再生されるごとに追加費用が発生します。

エンゲージメント課金

ユーザーが広告に対して「いいね」や「RT（リツイート）」などを行うなどの行動をとった（エンゲージした）場合に費用が発生する課金方式がエンゲージメント課金です。
1エンゲージメントあたり40円から100円が相場になりますが、リツイートされた場合にはより高い費用が発生します。
これは、リツイートのほうが拡散されてより多くの人に情報を届けられるためです。

フォロワー課金

フォロワー課金は、広告経由でフォロワーを獲得した場合に費用が発生する課金方式です。
相場としては1フォローあたり40円から100円。企業アカウントとして、フォロワーを獲得した場合や特定層のユーザーを獲得したい場合に有効な方法として知られています。

SNS動画広告の料金体系とマーケティング戦略

ここからは各SNSプラットフォームごとの料金体系とマーケティング戦略について解説します。
各SNSプラットフォームには特徴があるので、それらを押さえた上で広告の出稿を検討してみてください。

Twitter動画広告の料金体系とマーケティング戦略

Twitterの特徴は何といっても、情報の拡散力の高さと興味や関心を軸に細かなターゲティングができる点が魅力です。
広告の内容がネット上でウケて、一度拡散が始まる（バズる）と大きなインプレッションの獲得が期待できます。
Twitter動画広告は、この二次拡散を狙う戦略を採用し、広告内容を検討していく必要があります。ただし、内容のインパクトが強過ぎる場合には炎上してしまう可能性もあるため注意が必要です。

Twitter動画広告の費用体系は次の通りです。

Twitter動画広告は、事前に設定しておいたアクションの発生時に費用が発生する仕組みになっています。
そのため、出稿した広告が二次拡散された場合は費用が発生しません。つまり「いいね」や「RT」を多く集めるほどインプレッションを獲得できるため、費用対効果が高くなることが期待できます。

Facebook動画広告の料金体系とマーケティング戦略

Facebookは、その他のSNSと異なり、実名での登録が基本です。ユーザーが登録した情報をもとに広告配信が可能であるため、ターゲットにピンポイントで広告を届けることもできます。
また、40代から50代のユーザーも多いため、友達関係だけでなく仕事上の繋がりも多く、ビジネス関係の広告にも向いているといえます。
Facebook動画広告を出稿する場合は、細かくターゲットを絞り込むことで自社商品やサービスと親和性の高いユーザーにアプローチが可能なため、詳細なターゲティングに力を入れるようにしましょう。
Facebook動画広告の費用体系は以下のとおりです。

この他にも、「いいね」や「シェア」などのエンゲージメント数に応じて課金される形態や、広告経由でアプリがインストールされた数に応じて課金される形態も選択できます。
ユーザーの年齢層が他のSNSと比べて高いこともあり、ビジネス層へ強いという特徴をいかしてBtoB企業への広告施策に高い費用対効果が期待できます。

Instagram動画広告の料金体系とマーケティング戦略

Instagramは、10代から20代の女性を中心にアクティブに利用されています。投稿形式が写真中心となっているため、ビジュアルによる訴求を行う点が特徴です。
また、「ストーリーズ」というスライドショー形式で写真や動画を投稿できる機能があり、一般の投稿に混じって広告を流すことができるため、広告と認識されにくいというメリットもあります。
Instagramは、テキストよりもビジュアルでの訴求を得意としているため、ファッションやコスメなどのトレンド商品の広告に適しています。
更に、テキストよりも情報量が多くビジュアルを利用して訴求するため、自社のブランディング戦略にも大きな効果を得られます。
Instagram動画広告の費用体系は以下のとおりです。

Instagramは、Facebookを運営するMetaの傘下にあるため、Facebook同様に精度の高いターゲティングが可能です。

LINE動画広告の料金体系とマーケティング戦略

LINEは、他のSNSプラットフォームと異なり、友人や家族間での利用が多く拡散性が弱いといえます。
しかし、ユーザー数は約9,400万人と国内最高となっており、利用している年齢層も10代から60代以上までと幅広く、アクティブユーザーが多いのが特徴です。
拡散性の弱いプラットフォームではありますが、大規模なユーザーにアプローチできるため、他のSNSではリーチするのが難しい層に訴求できることがLINEの強みといえます。
更にLINEには広告配信面が豊富で、タイムライン上だけでなく「LINE NEWS」や「LINE VOOM」「LINEショッピング」などがあります。
LINEは大規模なユーザーにアプローチができる分、その目的をはっきりとさせることが重要です。
顧客とのコミュニケーションを増やし、エンゲージメントを伸ばしたいのか、ECサイトや実店舗へ顧客を呼び込みたいのかなど目的を明確にした上で行うようにしてください。
LINE動画広告の費用体系は以下のとおりです。

その他に友達追加課金があります。広告経由で友達追加された数に応じて課金される仕組みです。友達追加後は、継続的にアプローチができるのもLINEの強みです。

TikTok動画広告の料金体系とマーケティング戦略

SNSの中で10代から20代の「Z世代」と呼ばれる年代を中心に、人気を集めているのがTikTokです。
若年層がメインではありますが、登録者数が増加するにつれ30代や40代のユーザーも多数存在しており、広告媒体として注目を集めています。
広告媒体として比較的新しいTikTokですが、TikTokerと呼ばれるカリスマ的な配信者もいるため、彼らとコラボするなど新たな広告出稿先として選択する企業も増えているようです。
TikTokの広告の種類は以下の種類が用意されています。

費用体系について、運用型広告は従来のSNS広告同様、目的に合わせて「クリック課金」「インプレッション課金」「動画再生課金」から選択することになります。
起動画面広告はインプレッション課金となっており、1,000回表示ごとに770円の費用が発生。
インフィード広告は42万円〜440万円となっており、レコメンド枠と呼ばれる枠に表示され、金額が高いほどユーザーの目につきやすくなります。
ハッシュタグチャレンジは、いくつかのプランが用意されており、固定料金制となっています。料金プランは以下の通りです。

TikTok動画広告はまだ新しい広告手法のため、広告を出稿した際はしっかりとPDCAを回し、効果測定を行うようにしましょう。

YouTube動画広告の料金体系とマーケティング戦略

TikTokが若年層を対象とした動画広告手法だとすれば、YouTubeは全年齢層を対象としているため、シルバー層にまでアプローチできる動画広告手法といえます。
他のSNSとは異なり、広告を出稿する場合はテキストや画像ではなく動画である点が特徴的です。
ユーザー数も約7,000万人に達し、LINEに次ぐ規模があるため幅広い層にリーチできるのはYoutubeの強みでしょう。
動画広告費の他にも動画を制作するための費用が別途必要となりますが、画像よりも情報量が多く、印象に残るアプローチができます。
このことから、自社のブランディングだけでなく、顧客獲得の手法としても高い効果が期待できます。
費用体系は以下のとおりです。

マストヘッド広告という、YouTubeのホーム画面最上部に表示され注目度が高くなる広告の場合、1日数百万円程度のものもあります。
YouTube動画広告は、興味のないユーザーに複数回同じ広告が表示されると嫌悪感を抱かれる可能性もあるので、ターゲットをいかに絞って広告を出稿するかが成功の鍵になるでしょう。

【相場費用別】SNS動画広告の成功事例

ここからはSNS動画広告の成功事例を相場費用別に紹介していきます。
自社の広告予算と比較しながら参考にしてみてください。

【〜49万円】SNS動画広告の成功事例

50万円以内で制作されたSNS動画広告の成功事例を４つ紹介します。

開業サポートサービス「開業freee」

開業freeeは、小規模の企業をはじめとする法人、個人事業主の事務管理を効率化するためのSaaS型クラウドサービスの運営を行っているfreee株式会社のサービスの一つです。
本動画は、Facebook用に制作された動画広告となっており、ビジネス関連にも適しているFacebookを利用し、開業を考えている人をターゲットにしています。
SNSのタイムライン上で閲覧されることを念頭に、広告冒頭で無音の状態でもターゲットの関心を引き付ける問いかけをモーションタイポグラフィで表現。
その後、「開業freee」のサービス内容に興味を持ってもらえるよう、端的にメリットを訴求しています。
特徴的なキャラクターやアイコンをアニメーションで表現することで、タイムライン上で目に留まるように仕上げられています。

就職支援サービス「ミドルの転職」

ミドルの転職は、求人情報メディアや人材紹介サービス等を運営するエン・ジャパン株式会社が展開する、30代・40代の「ミドル世代」に特化したハイクラス求人を取り扱う転職サイトです。
本広告動画も、Facebookが得意としている30代・40代のビジネス層をターゲットに制作されています。その中でも、転職を考えている人にターゲットを絞った広告です。
動画冒頭で「30代・40代の方に朗報！！」と全画面に表示することで、タイムラインを見ているユーザーの興味を喚起します。ミドル世代をターゲットに絞ったストーリーを展開しています。
出稿先がFacebookということもあり、無音でも理解ができる文字による訴求を多用しています。男性に数多くの手紙が届くシーンをアニメーションで表現し、「ミドル世代のための求人が約30,000件！！」と文字によって強調することで求人数の多さを印象付けています。

採用サイト制作支援ツール「エンゲージ」

採用サイト制作支援ツール「エンゲージ」を提供しているのは、「ミドルの転職」と同様、エン・ジャパン株式会社です。「エンゲージ」は、採用サイト制作から求人掲載、採用までをワンストップ・無料で利用することができます。
本動画も、BtoB企業と相性が良いFacebook用に制作されており、バンパー広告という短い動画を対象としたフォーマットの広告です。
バンパー広告の特性である、6秒以内という短い時間の中でサービスを印象付けるため、クリエイティブと文字の要素をメインに制作。
「採用ホームページが無料で作れる！」というサービス内容にポイントを絞ったアニメーション動画になっています。
最後に「エン・ジャパンのエンゲージ」とサービス名を全画面に映し出すことで、視聴者にインパクトを残すように表現されています。

ネットショップ作成サービス「BASE」

ネットショップ作成サービス「BASE」は、誰でも簡単にネットショップが開設できるとして人気を集め、現在では開設数190万店舗を突破したサービスです。運営はBASE株式会社が行っています。
本動画は、動画視聴のプラットフォームとして定着したYouTube用に制作されており、幅広い層をターゲットにしています。
「BASE」の魅力である「サービスの簡単さ」について、ショップ開設のフローをテンポ良く見せることで表現。
冒頭で「30秒であなただけのショップがすべて無料で開設できる」と大きく表示することで視聴者の興味を引き付けます。
最後に趣味で撮影した写真の画像データやオリジナルデザインのTシャツ、ハンドメイドの小物など、幅広く出費できるというメリットを提示して、視聴者のやってみたいという気持ちを後押しする構成です。

【50〜99万円】SNS動画広告の成功事例

次に、相場費用が50〜99万円のSNS動画広告にはどのような成功事例があるのか、その中の3つを紹介します。

制度紹介動画「日経育英奨学制度」

株式会社日本経済新聞社の新聞奨学生制度である「日経育英奨学制度」は、利息なし免除額内であれば全額返済不要で奨学金を受け取ることができます。また、新聞配達業務を行うことで、学費や給与を得られ部屋代も無料です。
本動画は、この「日経育英奨学制度」の認知拡大を目的に制作。TwitterやFacebookなどのSNS広告として使用することを想定しています。
金銭
的な理由から大学進学を躊躇している生徒と先輩の日常の一コマを、ストーリー形式で展開。
会話をするようにストーリーが進んでいくため、視聴者の共感を得やすい構成になっています。
制度の重要なポイントである「利息なし」「返済免除」などの特徴を大きな文字で示すことで、制度の理解とポジティブなイメージをアピールしています。
更に、制服やロゴ、背景、文字を青で統一することで全体的に爽やかな印象を与えることに成功しています。

訪日旅行者向け旅行プランニングサービス「BINDAN」

BINDANはネットムーブ株式会社が企画・開発・運用するインバウンド向けのコンテンツです。具体的には、訪日旅行者のための旅行プランニングツールとして活用され、定番の観光地だけでなく、意外性のある観光地と出会えるとして注目されています。
本動画は、台湾での放送が予定されていたこともあり、登録者数世界トップのFacebook用に制作されています。そのため、全編台湾語が使用されています。
サービス名称を間違えられやすいことから、それを逆手に取りサービス名称を間違えてしまったカップルがケンカをする構成です。
あえてサービス名称を間違えることによって、サービス名称を正確に覚えてもらえるような工夫を行っています。
シーンにメリハリがつく工夫として表情豊かなキャラクターを、そしてコミカルなストーリーにすることでFacebook上でシェアしてもらえるように制作された広告動画です。

サービス紹介動画「backlog by Nulab」

「backlog by Nulab」は、株式会社ヌーラボが提供しているプロジェクト管理ツールです。プロジェクト内で発生する問題や進捗状況をWeb上で一括管理、調整を行うことができます。
本動画は、YouTubeやSNS動画広告として出稿することによって、認知度の拡大を目的に制作されています。
本サービスのコンセプトが「チームで働くすべての人に」となっており、チームで働く際のコミュニケーション不足によって起こりうる課題を提示し、共感を集められるように工夫しています。
また、ユースケースや課題、ターゲットなどそれぞれに訴求ができるようにと短い動画を5本制作。
Youtubeのバンパー広告の使用も想定して、短尺の動画となっています。
チーム内でコミュニケーションの無駄を省き、情報を一元化できる様子のアニメーションを差し込むことで、どのようなことができるのかを分かりやすく表現しています。

【100〜299万円】SNS動画広告の成功事例

SNS動画広告の相場費用が100〜299万円で制作された成功例の中から3つを紹介します。

ブランディング動画 タクシー配車アプリ「DiDi」 物語篇

DiDiは、DiDiモビリティジャパン株式会社が運営するAIを活用することで、「乗りたい」と「乗せたい」をマッチングしタクシー配車の最適化を目指すサービスです。
本動画は、DiDiのブランディングを目的として制作され、YouTube広告やSNS動画広告などネット上だけでなく、タクシー車内で配信されるタクシー広告にも出稿されました。
誰もが馴染みのある昔話に登場する主人公が登場し、タクシーを呼ぶためにDiDiを利用するというユーモアあふれるストーリーが視聴者の興味を引き付けます。
DiDiのコンセプトや雰囲気を踏襲しながら、制作サイドが得意とするアニメーションをいかして制作。
「平均5分でタクシーが来る！」や「ポイントが貯まる！」などのメリットについては、大きめのテキストで表示することで視聴者にインパクトを与え、印象付ける工夫が施されています。

オンラインプログラミングスクール「デイトラ」

「デイトラ」は、従業員数4人という合同会社東京フリーランスが運営しているプログラミングスクールです。Web制作やアプリ開発、デザインをオンライン完結で学べます。
本動画の目的は、デイトラが提供するオンラインプログラミングスクールが提供するサービスの理解を浸透させ、認知度を拡大することにあったため、幅広い層が利用するYouTube広告として制作されました。
Twitter上でバズった（話題になった）ということから、テキストに「#（ハッシュタグ）」を使用したり、Twitterのツイート画面を散りばめています。
このような構成にすることで、視聴者に対して安心して利用できるサービスであることを伝える効果を狙って制作。
オンラインで完結することができるプログラミングスクールであること、プログラミングの経験がなくても挫折することなくやり遂げられることを伝える内容となっています。

SNS用プロモーション動画 ミールキット「キットオイシックス」（夫婦編）

「Kit Oisix（キットオイシックス）」は、有機・無添加食品の通信販売で有名な通信販売会社、オイシックス・ラ・大地株式会社が販売する、20分以内に主菜と副菜が作れるレシピ付きミールキットです。
本動画は、レシピ付き献立ミールキットである「Kit Oisix」の認知度向上や販売促進を目的に、SNSプロモーション用として制作されました。
出稿先のSNSプラットオームの性質上、セールス色が強いストーリーは視聴者から避けられる傾向があるため、日常に溶け込みやすい内容で構成されています。
「Kit Oisix」を実際に利用している夫婦の日常生活の様子を活用することで、視聴者により深い親近感を持ってもらうように工夫。
Kit Oisixを使ってみた感想も紹介し、お客様の声も紹介することで視聴者に安心感を与える効果も期待できます。

【300万円〜】SNS動画広告の成功事例

最後に、相場費用が300万円以上のSNS動画広告における成功事例の中から、2例を紹介させていただきます。

YouTube広告動画 「Story Writer」

「Story Writer」は、新しいコミュニケーションとエンターテイメントの創出をテーマに、アプリやITシステムを開発しているONE NATION株式会社が運用しているアプリです。
旅行の際に撮影した動画に音楽を載せて公開したり、共有できるという特徴を持つショートムービーコミュニティがStory Writerです。
本動画は、アプリの魅力を知ってもらうこととダウンロード促進を目的に、幅広い層が視聴しているYoutube広告として活用することを想定して制作。
仲の良い女性2人組が旅行前・旅行中・旅行後と、アプリを利用して楽しんでいる様子を映し出すことでアプリに魅力を伝えるような構成です。
また、都内の住んでいる人でも知らなかったり、知っていてもなかなか行かないような穴場スポットで撮影することで、旅行のきっかけとしてもらいアプリを利用して楽しんでもらえるような内容となっています。

SNS用プロモーション動画 「モスのネット注文」

株式会社モスフードサービスが日本国内に1,249店舗、海外に391店舗を展開するモスバーガーが開始した「モスのネット注文」は、スマートフォンやパソコンから注文でき、店舗で待ち時間なく受け取ることができる便利なサービスとして知られています。
本動画は、「モスのネット注文」のサービスの魅力を紹介し、利用促進を目的に制作されました。
学生や主婦、OL、ビジネスマンなど立場の違う4人が登場し、「モスのネット注文」の魅力を紹介していくストーリーで構成されているため、それぞれの立場の視聴者の共感や親近感を得やすくなっています。
また、口元に寄ったハンバーガーにかぶりつく様子や、口元についたソースのアップを使うことでモスバーガーの商品の美味しさを伝え、本サービスの利用促進に繋げるような内容になっています。

自社に合うSNS動画広告の選び方

SNS動画広告は、プラットフォームによって得意とするターゲット層が異なります。SNS動画広告を出稿しても、ターゲットが異なっていると効果が出ない可能性もあります。
ここからは、自社に合うSNS動画広告の選び方について解説します。

ターゲットとなるユーザー属性を絞り込む

自社の商材やサービスをターゲット層に効果的にリーチできなければ、広告を出稿しても思うような効果を得ることができません。
SNS動画広告を出稿する際には、ユーザー属性を絞り込むようにしましょう。各SNSごとにユーザー属性が異なっており、絞り込むことで効果的にターゲットにアプローチできるようになります。
たとえば、企業やビジネスパーソンを対象とするならFacebook、女性を対象とするならInstagram、若年層を対象とするならTikTokなどです。

広告を出稿する目的を明確にする

次に大事なことは、広告を出稿する目的を明確にすることです。その目的を達成するためには、どのプラットフォームに出稿すれば良いのかが決まってきます。
各SNSプラットフォームは強みが異なっており、認知度アップや自社サイトへの集客など目的を達成しやすいプラットフォームを選んで広告を出稿することが可能です。
たとえば、認知度を向上させたいのであれば拡散性の高いTwitterを、宣伝色を抑えた広告を配信したいのであればInstagram、若い世代に向けた広告配信であればTikTokなど、目的に適したプラットフォームを利用するようにしましょう。

商材（商品・サービス）との相性を確認して選ぶ

商材（商品・サービス）によっては、広告を出稿すべきプラットフォームが決まっています。
たとえばコスメなどの美容系の商材であれば、ビジュアルを重視したInstagramに動画広告を配信した方が効果は高いでしょう。
また、BtoB企業の場合には、ビジネス層の利用率が高いFacebookへの広告配信を行うと効果を得られます。
商材に合わないプラットフォームに広告を配信すると、効果は限定的になる恐れがありますので、自社の商材と相性の良いプラットフォームを精査することが大切です。

まとめ

動画広告の市場は、2025年には1兆円を突破すると見込まれており、これからもさらに伸びていく市場であることは間違いありません。
このような状況を受けて、各SNSプラットフォームも動画に力を入れるようになってきています。
各SNSで動画に力を入れている現状を考えれば、以前から利用しているSNSアカウントがあり、自社商材との相性やターゲットに合致しているのであれば、そこからSNS動画広告を始めてみるのも良いかもしれません。
それぞれのプラットフォームの強みの違いをしっかりと理解し、自社商材との相性、目的、ターゲットを明確にすることで効果的な広告運用ができるようになるでしょう。

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執筆者

VIDEO SQUARE編集部

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