【広報動画成功事例13選】広報動画の効果的な活用法とは？メリットと制作する際のポイントについて解説

近年では、インターネットの普及で多くの企業が広報動画を導入しています。広報動画には、さまざまな種類があり、目的によって大きく異なるために、しっかりと自社の目的にあった動画を選ばなくてはいけません。
この記事では、広報動画を詳しく知りたい事業担当者向けに、広報動画の概要・種類・効果的な活用方法・成功事例などを解説します。
本記事を読めば、自社が制作すべき広報動画が分かり、動画制作に活かすことができます。
広報動画がわからなくて困っている事業担当者は、ぜひ参考にしてください。

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広報動画とは

広報動画とは、企業などの広報活動に利用するための動画のことを指します。
広報の仕事には主に、社外へのプロモーション活動と社員に向けた社内活動があります。社外プロモーション活動としては、プレスリリースという大きな仕事があります。新商品やサービスをリリースするときに、メディアに情報を流し、周知してもらう活動です。このプレスリリースに、動画を使う企業が増えてきています。
これまで、メディアに向けてのプレスリリースは、画像と文章を中心に制作されていました。
そのため、どんな画像、どんなテキストで訴求すべきかが非常に重要な要素でした。このプレスリリースによると、動画を活用する企業がここ数年で急増しています。
実際に、閲覧数やシェア数、クリック数などがアップしたという企業も出ており、効果の高さがうかがえます。近年では動画を入れることができるプレスリリース配信サービスも増えつつあり、今後も動画活用の動きはますます高まっていくでしょう。

広報動画に活用できる種類（利用シーン）

広報動画の種類は、主に下記4つです。

それぞれ、具体的な広報動画の事例を交えて解説していきます。

商品・サービスの紹介動画

商品・サービスの紹介動画は、企業が自社の商品やサービスを紹介するために制作する動画です。この種類の広報動画は、視聴者に商品やサービスの特徴や利点をわかりやすく伝えることが目的となっています。
たとえば、スマートフォンメーカーが自社の最新モデルを紹介するための動画や、ゲーム会社がリリースする新しいゲームのプレイ映像などがあげられるでしょう。
また商品・サービスの紹介動画は、商品やサービスの魅力を伝えるだけでなく、実際の使い方や手順をわかりやすく説明することで、視聴者の購買意欲を高めることが狙いです。
多くの方に、自社の商品やサービスを認知させたい企業におすすめの動画といえます。

サービス紹介動画「Precisely Connect」

Precisely Connectの広報動画は、アニメーションのサービス紹介動画です。
Precisely Connectは、株式会社アシストが提供する最も賢い超高速ETLツール。高性能なデータ統合(ETL)処理、バッチ処理を簡単に開発できることが特徴です。
今回の動画は、ロゴ変更に伴い動画も刷新したいということから制作しました。
既存動画よりも見栄えがあるものを制作したいとの要望があり、問題定義から共感、具体的な悩み、解決案の提案、導入事例のストーリー仕立てになっています。
また、表現をアニメーションにすることで、サービスの情報を視聴者にわかりやすい動画を制作しています。

プロモーション動画　スキンケア美容家電「LUNA mini2」

スキンケア美容家電「LUNA mini2」の商品プロモーション動画です。
ヤーマン株式会社が日本正規販売代理店となる「FOREO（フォレオ）」は、スウェーデン発の最新テクノロジーとデザイン性を融合した、新しい美を提案する企業です。
動画の主人公となるのは、仕事が忙しくて心も肌も疲れ気味な女性です。このような悩みを抱える方は多いため、多くの方から「自分ごとかも？」と思ってもらえるような工夫が施されています。

また「LUNA mini2」を利用することで、手動の洗顔よりも毛穴の奥の汚れが除去できる部分は、アニメーションを用いることで視覚的にわかりやすくなっています。また実写・アニメーションともに、清潔感のある洗練されたニュアンスが特徴です。

会社紹介動画

会社紹介動画は、企業が自社のビジネスや事業内容・社風などを紹介するための動画です。この種類の広報動画は、視聴者に企業の魅力や特徴を伝え、信頼感を高めることが目的となっています。
たとえば大手企業が自社のビジネス領域やグローバル展開、CSR活動などを紹介する動画や、新規創業企業が自社のビジョンやサービスの特徴を紹介する動画があげられます。
また社員の仕事内容やキャリアパス、働く環境や雰囲気などを紹介することで、企業の魅力をアピールすることができます。
会社紹介動画は、企業のイメージやブランディングに直結する重要な広報ツールです。企業は、制作会社や映像制作のプロに依頼して、魅力的かつ効果的な広報動画を制作することがおすすめです。

ブランディング動画「NRIセキュアテクノロジーズ株式会社」

NRIセキュアテクノロジーズ株式会社は、 情報セキュリティに関する課題解決を支援するサービスや製品を提供しています。
会社設立20周年の節目で、インナーブランディングを目的とした事業内容の紹介動画を制作いたしました。 セキュリティの会社は「裏方の仕事」という印象を多くの方が持たれることが多いため、従来のイメージを払拭しつつ、セキュリティが「表にはでないけど社会を根底から支えるなくてはならない仕事」仕事であるという社会的意義を伝えて社員のモチベーション向上することを狙っています。
仕事の意義を魅力的に映し、セキュリティが介在しないとビジネスやソリューションは存在しないことが伝わるよう意識しました。

イベントの紹介・活動報告動画

イベントの紹介・活動報告動画は、企業や団体が開催するイベントや活動内容を紹介するための動画です。この種類の広報動画は、視聴者にイベントや活動の雰囲気や内容をわかりやすく伝えることが目的となっています。
たとえば、音楽フェスティバルやスポーツイベントなどの大型イベントの紹介動画や、チャリティイベントや社会貢献活動の報告動画があげられます。このような動画では、イベントの様子や出演者のパフォーマンス、活動の成果などを映像や音声で伝えることで、視聴者に感動や興味を与えることが狙いです。
次回のイベントの集客にもつなげたい企業にも、おすすめの動画となっています。

普及啓発動画「神奈川県東海道新幹線新駅設置」

「神奈川県東海道新幹線新駅設置」の広報動画は、アニメーションで表現されたイベントの紹介・活動報告動画です。
普及啓発動画「神奈川県東海道新幹線新駅設置」は、神奈川県東海道新幹線新駅設置促進期成同盟会の新幹線新駅誘致をテーマにした普及動画。
新駅誘致のメリットや現在の取組みを県民、地元企業・経済団体に向けて周知し、関心喚起を目的に制作しました。
ストーリーは「新幹線駅ができた場合の街の未来」をテーマに親子が会話する日常の様子を描いています。
イベントの紹介・活動報告動画で、企業や団体が開催するイベントや活動内容を分かりやすく紹介をすることで、視聴者が活動内容をイメージしやすい内容になっています。

インタビュー動画

インタビュー動画とは、特定の人物や専門家に対してインタビューを行い、その内容を動画として配信する広報動画の一種です。この種類の動画は、企業の製品やサービスに関連する情報や、業界動向などを伝えるために用いられます。
たとえば医療機器メーカーが、医師に対して新しい医療機器についての専門的なインタビューを行うことで、その製品の安全性や信頼性をアピールしています。
また、自社の商品やサービスを、実際に利用しているユーザーにインタビューをすることで、視聴者に対して購入の後押しにもつながります。
インタビュー動画は、視聴者に対して安全性や信頼性を高めたい企業におすすめの動画です。

創価大学国際教養学部 学生インタビュー～「英語×専門性」で学び続ける～」

創価大学国際教養学部の広報動画は、実写で表現されたインタビュー動画です。
学校紹介のインタビュー動画は、学部のPRの一環として、実際の学生の声を動画にしたいという思いから制作に至りました。
話しやすい雰囲気を作るために、インタビュアーを職員の方に担当いただき、4年生の在学生に、学生生活で印象深かったこと、就活のことをインタビュー形式で語っています。
インタビュー動画を制作することで、学生のリアルな学校生活や就活活動などを知ることができ、学校の魅力を最大限につたえることが期待できます。

広報動画を活用する4つのメリット

広報動画を活用する4つのメリットは下記のとおりです。

それぞれのメリットを詳しく解説していきます。

会社の認知度の向上につながる

広報動画を活用することで、会社の認知度の向上が期待できます。広報動画は、視聴者の興味を引きつけ、記憶に残りやすい傾向が強いためです。
広報動画は、自社の紹介やビジョン、取り組みなどを動画で分かりやすく伝えることで、視聴者に自社の魅力を印象付けることが可能です。また、自社の商品やサービスの紹介も、より視覚的に伝えられ、商品やサービスの売上拡大も見込める施策です。
たとえば新しい自社商品やサービスをリリースした場合、広報動画で商品のラインナップや特徴を紹介することで、自社サイトへのアクセスを促しやすくなります。
広報動画は、文字や画像に比べて自社の情報を効率的に伝えられるため、より多くの視聴者に自社へのアピールが期待できます。

SNSで拡散されやすい

広報動画は、TwitterやInstagramなどのSNSで拡散されやすいというメリットもあげられます。
とくに、視聴者が共感できる内容や面白いストーリーがある広報動画は、ユーザーに自然とシェアされ、多くの人に動画をアピールすることが可能です。
さらに、SNSで広報動画を投稿することで、自社と消費者とのコミュニケーションにも期待できます。投稿された広報動画に対するコメントやリアクションを通じて、消費者のニーズや要望をより正確に把握することにもつながります。
ただし、SNSの拡散を狙ったユニークすぎる広報動画は炎上する可能性があります。自社のブランディングにあった広報動画を作成することをおすすめします。
SNSは現代社会において欠かせない存在となっており、投稿されたコンテンツが簡単に拡散されます。広報動画を作成する場合は、ユーザーの共感を呼びやすいストーリーを作り込むことを意識することが重要です。

商品やサービスが作られたストーリーを伝えられる

広報動画を活用することで、商品やサービスが作られたストーリーを視聴者に伝えられます。商品やサービスがどのように生まれ、どのような想いで作られたのかをストーリー化することで、視聴者に強い印象を与え、視聴者に製品やサービスへの理解を深めてもらうことが可能です。
たとえば、飲食店の広報動画であれば「料理の魅力」や「シェフの想い」「店内の雰囲気」などをストーリーにして伝えられます。
ストーリー化することで、商品やサービスに対する興味や共感を引き出し、視聴者に長期的な印象を与えられるでしょう。さらに、動画ならではの映像効果や音楽を活用することで、消費者の感情を揺さぶることができます。
広報動画の活用は、商品やサービスをストーリーにでき、視聴者に強い印象を与え、ブランドイメージを高められることがメリットです。

消費者の利用シーンを伝えられる

広報動画を活用するメリットの一つに、商品やサービスの利用シーンを伝えられる点があげられます。商品やサービスを使うことで得られる体験やメリットを、動画で具体的に表現することが特徴です。
家電製品の場合は、その家電がどのような生活シーンで役立つのかを映像で伝えられます。洗濯機であれば、洗濯物を干すシーンや子供の運動着を洗うシーンなど、実際の生活での使い方を視聴者がイメージしやすくなります。
また、飲食店の場合は、料理やドリンクの提供シーンを伝えられます。美味しそうな料理やドリンクの映像を見ることで、実際にその店に足を運んで味わってみたいという気持ちがわいてきます。
広報動画の活用で、視聴者が自分自身を重ね合わせながら商品やサービスの魅力を感じやすくなります。視聴者がその商品やサービスの必要性を感じやすくなり、消費者の購入意欲を高める訴求ができます。

広報動画を活用する2つのデメリット

広報動画を活用する2つのデメリットは、下記のとおりです。

それぞれ詳しく解説していきます。

制作に手間がかかる

広報動画を活用するデメリットの1つは、制作に手間がかかることがあげられます。
動画制作は、企画・撮影・編集などの複数の工程が必要です。さらに動画によっては複数の人員を必要とする場合があり、協力者や制作会社の手配など組織的な調整もしなければなりません。
また、大規模な広報動画を制作する場合、ブランディングやコンセプトを確定するための打ち合わせ・シナリオ作成・ロケハン・キャストやスタッフの選定・撮影や編集・音楽や効果音の制作・映像の修正など多岐にわたる工程が必要です。
動画制作には、企画段階から最終的な公開まで予期せぬ問題が発生する可能性があり、スムーズな進行を確保するためには、適切なスケジュール調整が重要といえます。

コストがかかる

広報動画を活用するデメリットは、コストがかかることです。
広報動画を制作するには、機材やスタッフの人件費・制作チームの手数料など、多岐にわたるコストがかかります。とくに、高品質な動画を制作する場合や複数のバリエーションを制作する場合には、コストが膨らむことも考えなければいけません。
さらに広報動画の公開後にも、配信やプロモーションの費用が必要になる場合があります。たとえば、動画共有サイトやSNS・広告媒体などを利用して、動画の露出を高めるためには、広告費やプロモーション費用が必要です。
制作費用を最小限に抑えることも大切ですが、広報動画の費用対効果を高めるためには、広報動画の品質やクオリティにこだわらなければなりません。
広報動画はコストがかかりますが、広報動画の費用対効果を高めるためにも、予算の調整は重要です。

広報動画の効果的な3つの活用方法

広報動画の効果的な3つの活用方法は下記のとおりです。

それぞれ効果的な活用方法を詳しく解説します。

SNS媒体に投稿する

広報動画の効果的な活用方法として、SNS媒体に投稿することです。とくに、YouTubeやInstagram・Twitter・Facebookなど、多くの人が利用するSNS媒体の投稿が効果的です。
SNS媒体に投稿する際には、ターゲット層に合わせた適切なハッシュタグをつけることで広範囲に拡散が期待できます。たとえば美容製品に関する広報動画を投稿する場合は、美容愛好家や美容院などの関連アカウントのハッシュタグをつけることで、関心を持つユーザーにアクセスしやすくなります。
ただし、動画の長さや形式に注意しなければなりません。Twitterなどの短い動画の共有が得意なSNS媒体では、短い動画投稿が有効です。一方、Facebookなどの長い動画の共有が得意なSNS媒体では、より長い動画の投稿が有効です。動画の内容によって、最適な形式を選択することが大切です。
有名人やインフルエンサーに広報動画をシェアされれば、より多くの視聴者にアピールすることが期待できます。

企業ホームページに掲載する

自社の企業ホームページに広報動画を掲載することで、ホームページに訪れたユーザーに対して、企業情報・商品やサービスの紹介・会社のビジョンなど、重要な情報を効果的に伝えられます。
広報動画は、ホームページのトップページへの掲載が望ましいでしょう。トップページの掲載で、ユーザーが最初に目にすることができ、興味を引きやすくなります。
さらにホームページ上に掲載する場合は、視聴者にストレスを与えることが少ない1分〜10分以内の短い動画の採用が有効です。
ホームページに訪れたユーザーに対して、訴求するメッセージが明確でわかりやすいように、制作前にしっかりとシナリオを作成し、タイトルやサムネイルなどにもこだわるようにしましょう。

説明会・展示会・プレスリリースに活用する

広報動画は、説明会や展示会・プレスリリースなどで活用することで、より効果的な情報伝達を実現できます。
たとえば製品の説明会において、商品やサービスのデモンストレーションが難しい場合は、広報動画を活用することで製品の特徴や使用方法をわかりやすく説明ができます。また展示会においては、ブースの雰囲気を伝えることで、来場者に自社のいい雰囲気を印象づけられます。
プレスリリースに活用する際には、メディアの興味を引くような情報を盛り込むことが重要です。
また、説明会や展示会・プレスリリースなどで活用する場合は、視聴者の集中力が切れる前の視聴時間を意識します。一般的に、5分以内にまとめることが望ましいです。
視聴者にとって有用な情報を盛り込み、視聴者の立場に立った内容を作成するように心がけましょう。

広報動画の成功事例

広報動画の成功事例は下記のとおりです。

サービス紹介動画「moconavi」

moconaviは、株式会社レコモットが運営するスマホやタブレットなどのデバイスからグループウェア・クラウドサービスへアクセスするためのリモートアクセスサービスです。
本動画は、営業ルールや商品・サービス紹介動画として制作しました。
テレワーク中でも社内PCや社内電話と簡単に連携が出来ることを説明した後に、導入事例を紹介しているストーリーに仕上がっています。
また、サイトのトーン＆マナーに合わせることでコンセプトや雰囲気に一貫性をもたせることに成功しました。

サービス紹介動画「ISL Online」

ISL Onlineは、株式会社オーシャンブリッジが運営している、国内2,000社以上の導入実績があるリモートコントロールツールです。
コロナ禍でオンライン営業の機会が増えてきたため、当該サービスのメリットを伝え需要喚起に繋げるために制作しました。
呼びかけから始まり課題から解決策へと進み、自社の強みをアピールしながらストーリーを終結することで、視聴者に違和感なくメッセージを伝えられるようにしています。

店頭PR動画　自動車サスペンション「EDFC ACTIVE PRO」

EDFC ACTIVE PROは、株式会社テインが提供する自動車サスペンションの部品パーツです。
カーレースの対決シーンにスポットを当てたショートアニメで、店頭POPでの放映を想定し制作しました。
ストーリー仕立てで製品を紹介し、アニメーションで躍動感を表現することで、インパクトの残る動画に仕上がっています。また視聴者に商品の特徴をわかりやすく伝えられることに成功しています。

商品紹介動画「CROSS LORDS」

CROSS LORDSは、株式会社風栄社が製造・販売しているタロット風カードゲームです。
本動画は、新製品プロモーション用に40秒の動画を制作しました。
具体的な演出や完成イメージについて、十分に打ち合わせをおこないクオリティの高い動画に仕上げました。
動画の表現をアニメーションにすることで、商品のターゲット層を狙うことに成功しています。

商品紹介動画「研ちゃんカットプレミアム」

研ちゃんカットプレミアムは、工機ホールディングスが販売している「切断トイシ」です。
本動画は、新商品のプロモーションのために従来のものと比べて何が進化しているのかを比較していて、商品の利点が伝わりやすい動画を制作しました。
刃の耐久性や切れ味を表現をするために、クライアント・クリエイターがともに試行錯誤し、「刃の寿命がなんと40カットになりました！」というインパクトを訴求できる動画です。

サービス紹介動画「会社四季報オンライン」

会社四季報オンラインは、東洋経済新報社が運営しているWebメディアです。
本動画は、サービスのプロモーションを目的に作られました。
「投資＝コワイ」のイメージを払拭したいとの事で、ストーリーを信頼性を意識した演出・デザインにこだわることで、視聴者に安心感を与えることに成功しています。

プロモーション動画「KFCカード」（クリスマス篇）

ケンタッキーのプリペイドカード「KFCカード」のプロモーション動画です。「KFCカード」を利用したくなるようなストーリー作りと見せ方にこだわっています。
また、ポップな色使いで描いたりすることで、視聴者の目をひきながらも「KFCカード」の良さをわかりやすく解説しました。
お礼・お祝い・日頃の感謝など、幅広い利用用途を紹介し、最後には女性の悩みも解消されるストーリーにすることで、KFCカードの使い方のイメージが視聴者に伝わりやすい効果に成功しています。

ウェブプロモーション動画　不動産・住宅情報サイト「LIFULL HOME’S」

LIFULL HOME’Sは、株式会社LIFULLが提供する不動産・住宅情報の総合サービスです。
本動画は、ウェブプロモーション用動画で、本編の他にカップル編も制作しました。
一人暮らしを始める前のワクワク感を女子会の会話で表現し、視聴者に親近感を持ってもらえるようなストーリーを再現しています。
お部屋探しでユーザーにとって便利な機能を実際の操作画面と関連付けながら紹介することで、簡単で分かりやすいサービスを印象付けることに成功しています。

広報動画の制作を依頼する際の5つのポイント

広報動画の制作を依頼する際の5つのポイントは下記のとおりです。

それぞれ詳しく解説していきます。

ターゲットと目的を明確にする

広報動画の制作を制作会社に依頼するときは、ターゲットと目的を明確にすることが重要です。ターゲットと目的をどうするかによって、動画の内容や構成がまったく違ってくるからです。この2つは広報動画を作るための必須要素で、あいまいなままだと効果につながりにくい動画になってしまいます。
ターゲットはできるだけ具体的に絞り込みましょう。ターゲット層を限定すればするほど、ターゲットの心をつかむ動画が作れます。そのターゲットに動画を見てどう思ってほしいのか、どんな行動を取ってもらいたいのかが目的になります。誰に何をしてほしいのかを、まずはっきり決めることから印象の残る動画作りが始まります。

動画の冒頭で視聴者をひきつける

見てもらえる動画にするためには、動画の冒頭をしっかり作り込むことがとても重要です。視聴者は、動画のはじめのほうだけを観て、続きを見るかどうするかを判断するからです。ですから、最初の数秒で視聴者をどれだけひきつけられるかが、重要なポイントになってきます。
このように、視聴者を意識した動画を作るには、第三者的な視点が大切です。自社で制作すると、どうしても発信者寄りの発想になりやすく、視聴者側に立つことが難しくなります。そこで活用したいのが、Crevo（クレボ）などの動画制作サービスのプロです。制作会社の第三者的・客観的な視点を入れることで、見る人を引きつける、より満足度の高い動画を作りやすくなります。

視聴者を飽きさせないようストーリー性を持たせる

広報動画で大切なのが、動画を見た人にどれだけ関心をもってもらえるか、共感してもらえるかという点です。そのために重要なのが動画のストーリー性です。ストーリーがあることで、内容が視聴者の頭にスッと入りやすく、関心を持って見てくれるようになります。
ポイントは、基本的なストーリーはまず社内で考え、表現の部分は制作会社に任せるということです。ストーリーは商品やサービスを作っている会社にしかわかりません。しかし、それをどう表現するかという点については、専門知識のある制作会社のほうが、制作経験が豊富です。効果につながる動画を制作したいのであれば、企業と制作会社とがうまく分業し、それぞれ得意なところを活かして協力しながら作っていくことがポイントになるでしょう。

活用するメディアを決めておく

広報動画の制作を依頼する際は、活用するメディアを決めておかなければなりません。
メディアには、You Tube・TwitterやInstagramなどのSNS・テレビCM・Webメディア・自社サイトなど多くのメディアが存在します。
広報動画は、活用するメディアによって制作方法や要件が異なります。
たとえばYouTubeやSNS媒体に掲載する場合、短い時間で視聴者の心をつかむために、ストーリー性のある動画を制作することが重要です。また、動画のスピードや画面構成にも工夫を凝らすことが必要です。
一方、テレビCMにする動画の場合、若年層〜年配層までの幅広いユーザーを意識しなければなりません。テレビCM用の広報動画は、動画のスピードや画面構成にあまり派手な演出を盛り込まないことが望ましいです。
広報動画は、活用するメディアに合わせて、適切な動画制作会社を選ぶことが重要です。活用するメディアを明確にしておくことで、制作会社から適切な提案やアドバイスをもらいやすくなります。

進行について細かく確認してクオリティには妥協しない

広報動画の制作を依頼する際には、進行について細かく確認して、クオリティには妥協しないことが大切です。
広報動画の制作を依頼する場合、自社は以下の5つを確認することをおすすめします。

制作会社にとっては、予算や納期などの制約があるかもしれません。ただし、クオリティを下げてしまうことは再生数やコンバージョンに関わってきますので避けるべきです。
自社が希望するクオリティを明確に伝え、そのクオリティを実現するために、必要な予算やスケジュール・人員などを確保するように注意が必要です。

まとめ

今回は、広報動画について解説しました。

VIDEO SQUAREを運営するCrevo（クレボ）では、数多くの動画制作・映像制作に携わっています。国内外約8,000名のクリエイターネットワークを活かし、ご依頼ごとに最適な専属チームを作ります。また、はじめての動画制作でも安心のサポート体制が整っています。動画制作・映像制作ご検討の方はぜひお問い合わせください！

執筆者

VIDEOSQUARE編集部

VIDEOSQUAREは、「動画制作・映像制作」「動画マーケティング」「動画活用」「動画トレンド」などに関連したトピックを取り扱うオウンドメディアです。業界トップクラスである2,000社10,000件の動画制作実績から培ったノウハウとビジネス理解力で高い企画力を低価格で提供できる動画制作会社、「Crevo株式会社（クレボ）」が運営しています。