中小企業こそ動画の導入を。その理由は？

公開日2015年08月14日

更新日2024年03月04日

動画xマーケティング

動画コンテンツがマーケティングにとって必須のアイテムであることに異存がある方は少ないのではないでしょうか。ただ、それが潤沢な予算を持った企業の特権であると考えている方は未だにいらっしゃるかもしれません。

今回は、その誤解を解くとともに、中小企業こそ、動画マーケティングを取り入れる必要性があることについて触れたいと思います。

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動画コンテンツの効果

動画コンテンツについては様々な調査が行われていますが、基本的な利点をここで抑えておきたいと思います。

1.訪問者の滞在時間
comScore社の調査によれば、自社サイトに置いた動画コンテンツを視聴した訪問者は平均で２分以上、サイトの滞在時間が伸びるということです。

例えば、自社サイト以外で、その動画コンテンツが見られたとしましょう。それでも75%の視聴者は、あなたのサイトを訪れるとされており、その内の26%は、積極的に製品についての情報を集めると言われています。

2. 高まるコンバージョン率
comScore社の別の調査によれば、動画コンテンツを見た後では、視聴者の購買意欲は64%も高まると言われています。

また、調査会社のフォレスター・リサーチの発表によれば、メルマガやサービス説明に動画を導入することで、CTR（クリック率）は200~300%も上昇するということ。

これは、人間の脳がテキスト情報に比べ、映像/画像情報を60,000倍も早く処理するという特性を考えれば当然のことかもしれません。

3. 検索順位にも好影響
また複数の調査が、「動画コンテンツを含むウェブページは、テキストだけで構成されるものより53倍も検索エンジンの1ページ目に表示されやすい」と報告しています。

4.縮まる消費者との距離
最後は、消費者に親近感を抱かせやすいことです。企業の歴史や理念、現場で働く従業員の姿など顧客に親近感を抱かせるポイントはたくさんあります。大切なのは、「商売っ気」を出さないことです。あくまでも顧客とのエンゲージメントを高める。それを主眼におくことです。

現在の消費者たちは、その企業のバックグラウンドも商品を購入する基準にしたいと考えています。そして、できればグローバル企業ではなく、地元の中小企業をサポートしたいと思う人たちも数多くいます。

なぜ中小企業にこそ必要なのか

ここからが、本題です。なぜ、中小企業こそ動画マーケティングを取り入れるべきなのでしょうか。その理由は「ロウリスク・ハイリターン」。参入障壁の低さに反して、高いリターンが見込めるからです。

動画マーケティンングの普及により、以前では考えられないほど安価で動画を制作できるようになりました。撮影はスマートフォンで出来ますし、無料の編集ソフトもあります。配信プラットフォームも多様化しています。

動画マーケティングは潤沢な予算を持つ大企業と、プロの制作集団のためのものであったのは過去の話です。上述のように、動画コンテンツを用意することで、様々な数値が改善されることは明らかです。

逆に言えば、誰でも動画コンテンツを用意できる時代に、それをマーケティングに取り入れないのは、致命的だと言えるでしょう。ただし、中小企業にとってチャンスが訪れていることも忘れてはいけません。

フィスブックとニールセンが3月に協同で行った調査によれば、尺の長短に関わらず、動画コンテンツを用意するだけで、ブランドリフトに好影響をもたらすことが分かっています。

動画をわずか3秒視聴するだけでも、メッセージ想起は47%、ブランド認知は32%、購買意欲は44%も向上–“Facebook-commissioned study by Nielsen”より

低予算でも

予算の問題を無視することはできないことは重々、承知しています。十分な予算を確保できない。そんな時は、どうするか。自分たちでつくるのです。素人が作ったビデオが、プロ顔負けの効果をあげる時代になったことを忘れてはいけません。

以下では、低予算で制作されたにも関わらず、大きなインパクトを残すことに成功した作品を紹介します。

アパレルや雑貨をオンラインで販売するWendy Nguyen氏は、スカーフの売上げを伸ばすために、”25 Ways to Wear a Scarf in 4.5 Minutes!”を作成。内容は、彼女がスカーフの様々な羽織り方を披露するだけというもの。
コストは5種類のスカーフ、そしておよそ2時間の制作時間です。再生回数は3000万回を超えています。

プロを雇う理由は

動画コンテンツの増加に伴い、制作費の相場は下がり続けています。配信プラットフォームの多様化も影響し、動画コンテンツの数に比例して、ROI（費用対効果）が改善されるといっても過言ではない状況が生まれています。

例えば、4500ドルで1本、もしくは、7500ドルで5本の動画を作ると提案を受けたとしましょう。後者の場合、１本につき、1500ドルで制作できる計算です。もし、そのビデオが３年使えるクオリティーのものに仕上がれば、年間費用はわずか500ドルということになります。

こういった息の長い作品を制作したい場合は、プロの力を借りるのが得策でしょう。登場人物の服装、天候や背景など細部にまで細心の注意を払ってくれるからです。

まとめ

ツイッターやフェイスブックに慣れ親しんだ「ミレニアルズ世代」（20代～30代前半の世代）は、セルフ・ブランディングの達人たちと言えるでしょう。中小企業のマーケティング・ブランディング力を凌駕する能力を持つ個人も珍しくありません。彼らの中には、その能力を個人としてマーケティングに活かす者も現れ始めています。当然、動画コンテンツの活かし方も熟知しています。

マーケターは、もはや競合企業だけなく、そういった個人も視野に入れて戦略を展開する必要が出てきているのです。その戦いに動画コンテンツなしで挑むのは無謀と言っても、過言でないのではないでしょうか。

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