動画マーケティングのキモ！ターゲット層の設定と媒体選びのポイント

更新日2024年08月02日

公開日2021年07月12日

企業の広報担当者などで、これから動画を使った動画マーケティングを行いたいと考えている人も多いのではないでしょうか。実際に、効果を発揮する動画にするためには、ターゲット層をしっかりと把握するのが重要です。動画広告を制作する目的は、大部分が自社商品やサービスのプロモーションでしょう。それには、届けたい層にしっかりと情報を届けることが重要で、ターゲット層を絞るのは動画マーケティングの成功における大切な要素です。この記事では、年代別ターゲット層の動画視聴傾向や広告媒体によるターゲット層の違いなどについて詳しく紹介します。

動画マーケティングで重要になるターゲット層の設定

動画マーケティングで効果をあげるためには、商品やサービスを最も伝えたい相手を設定するのが重要です。年齢や性別、住んでいる地域などによって視聴者の興味は変化します。たとえば、美容系の動画に関しては女性の興味は高いですが、男性の興味は低いというケースも多いでしょう。そのため、届けたいのはどの層なのかを意識して動画を制作することが重要です。

また、動画の効果を高めるためには情報を届けたいターゲットに興味を持ってもらえるような内容にすることも大切になります。加えて、ターゲットの理解を得られやすい伝え方をするなどの工夫も重要です。たとえば、年代によって10代はSNSを利用する割合が多いためSNSを使った広告配信に力を入れるという手法が考えられます。また、クリエイティブ面でも、スマホやSNSが普及したことによって、配信する動画のサイズや向きも縦型が良いなど、工夫が必要になることも頭に入れておきましょう。

年代別ターゲット層の動画視聴傾向

ここからは、それぞれの年代に分けてどのような動画視聴傾向にあるのかを詳しく説明していきます。年代別の特徴を押さえた動画制作を行いましょう。

10～20代の動画視聴傾向

10代は、動画をパソコンよりもスマホで視聴する割合が高く、画面のサイズが小さいモバイルデバイスでも動画を視聴しているという傾向があります。また、SNSの利用も活発で、関連する動画を検索したり視聴したりする傾向も強いです。動画を視聴する時間に関しては、通勤や通学時間を利用する場合が多くなっています。

総務省の発表した「令和元年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」によると、休日の10代の「動画投稿・共有サービスを見る」時間が114.8分となっており、全年代及び各年代の各別を通じて初めて 100 分を超えています。20代においても、10代に次ぐ2番目の長さです。若年代の動画需要が高まってると言えるでしょう。

30～40代の動画視聴傾向

CyberBull社の調査によると、スマートフォンの動画広告の完全視聴率を年代別男女別で比較すると、30代・40代の男性が5割を超えています。その割合は10代・20代を上回るのも特徴です。つまり、動画広告を最後まで見てもらえる確率は30～40代が比較的高いといえるでしょう。さらに、40代女性に関しては広告を視聴した後に「商品・サービス」を調べた」と回答した割合が最も高くなっています。その割合は、テレビCMを超える34.7％だったということです。

そして、動画の広告を視聴した後に「商品・サービスの資料・サンプルを請求した」と回答した割合は、40代の男女共に最も高くなっています。割合は、9.2％だったということです。また、総務省が発表した「平成29年通信利用動向調査」によると、動画を視聴する端末では、30代がタブレット型端末を利用する割合が最も高く27.4％でした。その次に40代の26.7％となっています。さらに、パソコンに関しては40代が65.1％で最も高くなったということです。これらの調査結果からも、30代〜40代をターゲットにした動画広告を制作する際にはタブレットやパソコンでの視聴を考慮した動画の見せ方の工夫が重要だといえます。

50～60代の動画視聴傾向

60代以上になるとテレビでの動画の視聴割合が増える傾向にあり、旧来のメディアがまだ根強いようです。総務省が発表した「平成30年度版情報通信白書」に、平日1日のテレビ視聴が全世代で80.8％なのに対して、50代は91.7％、60代にいたっては94.2％と9割を超えています。逆に、ネットの利用に関して50代は76.6％もあるものの、60代になると45.6％と半数を割っているのです。

60代以上のスマホの普及率は、最も低いといえるでしょう。そのため、この年代に効果的な動画を配信したい場合は、テレビなどのメディアでどのように印象に残る動画を配信できるかを検討する必要があります。

動画広告媒体によるターゲット層の違い

動画広告の配信先は、ネット上に多数存在しているので届けたいターゲット層によって媒体を選ぶことが大切です。ここからは、広告媒体の違いなどについて説明していきます。

YouTube（ユーチューブ）

YouTubeの特徴は、世界全体で見たとき、毎月 20 億人以上のログイン済みユーザーが利用しており、1 日あたりの動画視聴時間は 10 億時間を超え、視聴回数は数十億回にのぼります。20億人以上という数字は全インターネット人口の約 3 分の 1 にあたります。（引用元：YouTube プレスルーム）

2020 年9月には、外出自粛の影響で、自宅で過ごす時間が増え、日本における YouTube の視聴人数が飛躍的に増加し、YouTube 月間利用者数は 6,500 万人を超えました。*2020年9月時点　18 〜 64 歳という幅広い年齢層で「なくなったら最も寂しいプラットフォーム」として選ばれていることからも、YouTube が人々の日常に欠かせないプラットフォームであると言えるでしょう。そのため、YouTubeは大規模にリーチしたい企業に向いているといえ流でしょう。また、YouTubeはターゲッティングに関しても優秀で、年代や性別、住んでいる地域など細かく層を絞ることができます。動画の視聴を前提としたプラットフォームのため、動画広告はテレビCMのように見てもらえる可能性が高いです。

Facebook（フェイスブック）

Facebookは、国内の月間ユーザー数が2,800万人です。リアルなつながりを軸としているのが特徴で、ユーザーの割合は10代が少なく20～30代以上の男性がメインとなっています。メッセンジャーという、メッセージのやりとりを行うことができる機能もあるのでビジネスなどで利用している人も多いでしょう。

Facebookを利用することによるメリットは「シェア」や「いいね」での共感型コンテンツでの拡散が期待できる点です。知り合いに、この内容を共有したいと思わせるような動画を制作することができれば拡散される可能性が高まるでしょう。動画のインパクトで爆発的な拡散を狙いたい企業におすすめです。また、シェアなどを通して企業のウェブサイトへ訪問してもらえる可能性も高いとされています。地域や年齢、性別、興味関心事などでターゲティングすることができるのも特徴なので、特定のターゲットに訴求したい企業に向いている媒体だといえるでしょう。

Twitter（ツイッター）

Twitterの国内の月間ユーザー数は4,500万人です。利用者の割合は、20代の利用者が多く平均年齢は35歳となっています。Twitterの特徴として、リアルタイム性を生かした広告配信があり、拡散力が高くテレビとの相性も良いとされています。

たとえば、テレビ番組を視聴しているTwitterユーザーが面白いと思ったテレビの内容をツイートしたとしましょう。すると、そのツイートを見た別のTwitterユーザーがタイムラインを読み、そのツイートをきっかけにテレビを視聴する可能性があるのです。そのため、テレビと連動して広告を出稿したい企業に向いているでしょう。また、ユーザーの多くはスマホで利用しているということから、スマホのユーザーに合わせた見せ方が重要だといえます。

Instagram（インスタグラム）

Instagramは、国内の月間アクティブユーザー数が3300万を突破（2019年3月時点）したと発表されています。（引用元：Facebook社）特に、若い女性を中心に利用者が急増していて10～20代が利用者の半数を占めているのです。女性の利用者が多いということで、若い女性をターゲットにしている企業には向いている媒体でしょう。Instagramと聞くと、「インスタ映え」などの言葉から写真に強いイメージを持つ人も多いかもしれませんが、実は動画にも強いのです。日本はショッピング機能の利用が世界で最もアクティブな国のひとつであり、多くの利用者がショッピング機能に対応した投稿をタップし、商品詳細ページを訪れていることがわかっていることから、Instagramはプロモーションを行うおすすめの媒体と言えるでしょう。

ターゲット層をふまえた動画マーケティングを行おう

効果的な動画マーケティングを行うためには、ターゲット層をふまえて動画制作を行うこと重要です。また、どのような媒体で動画広告を配信するのかも大切になります。しかし、効果的な動画を制作しようとしても簡単には行かないケースが多いでしょう。そのような際には、制作実績が豊富なプロに依頼するのがおすすめです。動画制作サービスのCrevo（クレボ）では、動画マーケティングに最適な動画の豊富な制作実績があります。まずは、どのような動画を制作してみたいのか相談してみてはいかがでしょうか。

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