マーケティング

2014年10月09日

マーケティングの新潮流を掴む!動画広告の先進国・アメリカが示す、押さえておくべき4つのデータ

posted by VIDEO SQUARE 編集部

このエントリーをはてなブックマークに追加

近年、国内外においてマーケティング効果が高いとされている”動画”をマーケティングに活用する企業が徐々に増えてきています。事実、数字ベースで見てみると、国内の動画広告の市場規模は2012年の40億円に対して2013年は132億円と拡大しました。

また動画マーケティングの潮流に関しては、先進国であるアメリカで起こった事象が、タイムマシン的な形で国内でも起こると想定されています。

そこで今回は、各社が今後の動画広告をよりスムーズに展開していけるよう、アメリカにおける動画マーケティングの潮流や数値に関して、押さえておくべき点を紹介していきます。

アメリカの動画広告市場は5900億円から1兆2000億円に
001

出典:eMarketer

調査会社・eMarketerによると、2014年のアメリカ動画広告市場における市場規模は約5900億円を超えると考えられており、前年の約3800億円と比べて56%も上昇することになります。

現状、動画広告市場は高い成長率を示していますが、eMarketerが行う市場規模の拡大についての予想では、翌年の2015年に約30%、2018年には約14%と成長率は年々鈍化していくと想定されているのです。成長率の鈍化の理由としては、以下の2つが上げられています。

広告のない動画プラットフォームの急成長

広告を収益源としない企業として有名なのがNetflixやAmazon Prime Videoといった動画プラットフォームです。両企業の動画プラットフォームは、SVODと呼ばれる定額制によって収益を上げています。

定額制で運営する場合、ユーザービリティを意識しサービス内での広告を受け付けないため、広告市場の成長を鈍化させる要因になるのです。

モバイル動画広告市場の成長

もう1つの理由としては、モバイル動画広告の単価にあります。米国を中心にクラウド型動画配信プラットフォームを提供するOoyalaのデータによると、モバイル動画のユーザー利用は2012年から現在までに532%も上昇をしております。

成長率が高いモバイル動画広告市場ですが広告単価は高価でない場合が多く、eMarketerは広告単価の低調が市場全体の成長を抑圧するのではないかとも言及しました。

ポイント
・動画広告市場全体は引き続き成長するが、成長率は鈍化する
・モバイル動画広告は高い成長率を誇るが、高単価ではないため市場規模の拡大を抑圧する

アメリカ動画広告市場におけるYouTubeの影響
002

出典:eMarketer

eMarketerによると、YouTube は2014年の動画広告収入で1100億円を超えると考えられており、これはアメリカのデジタル動画広告市場の19%(5分の1)を占めています。

出典:DIGIDAY

出典:DIGIDAY

次に、マーケターや広告代理店向けに広告出稿のプラットフォームを提供するAOL Platformの報告書では、YouTubeはFacebookやTwitter、Google+を利用した時よりも消費者の商品購入に大きな影響を与えると示しています。加えて、YouTubeは新製品を紹介する時閉店セールをする時に最も強い影響力があると結論づけました。

その報告書をまとめた著者はYouTube以外のSNSの影響力についても言及しており、Twitterは消費者の購買サイクルのミドルステージにおいて大きな影響力を持っています。

具体的には、Twitterのタイムライン上で消費者が既に認知のある製品を目にすることで、製品に対して再び関心を向かせることができるのです。

またTwitter以外のSNSに関して、FacebookもTwitter同様にミドルステージで影響力があります。企業は、自社の製品・サービスへ認知のある消費者に対してコメントなどで直接的なコミュニケーションを図ることができるため、購入や行動への強い導線を作ることができます。

ポイント
・YouTubeは新製品のプロモーションや閉店セールを行うような時に効果的
・Twitterは既に認知しているものの、購入行為から離れている消費者に対してのプロモーションを行う時に効果的
・Facebookは店頭販売と同じように直接的なコミュニケーション図ることができるため、少しでも製品・サービスへ認知のある消費者へのプロモーションが効果的

展示・テレビ広告の予算はデジタル動画広告市場へ流れてきている
出典:DIGIDAY

出典:DIGIDAY

世界中のテレビ・動画広告枠のマーケットプレイスを展開するAdap.tvのデータによると、企業がこれまで展示やテレビ放映、ケーブルテレビに使っていた広告予算は、現在、デジタル動画広告市場に費やされています。

企業広告予算の使い道の変化において、最も影響を受けたのは展示広告になります。どれほどの影響かというと、展示広告に出稿していた企業の47%が展示広告への予算を減らし、動画広告への予算を増やしている状況です。

また、ケーブルテレビ広告に関する予算でも、2013年に広告予算を減らした企業ブランドは10%であったが、現在では40%ものブランドが広告予算を減らし、動画広告に費やしています。

ポイント
展示・テレビ・ケーブルテレビの広告予算が軒並みデジタル動画広告市場に流れている

まとめ

恐らくデジタル動画広告市場は、広告市場の中でトップレベルで注目されている領域です。そうした状況下で市場を牽引しているYouTubeは引き続き、安定的な成長をしていくとされています。

また、広告主は動画広告市場にいる各プラットフォームを一律に活用するのではなく、新製品のプロモーションであればYouTubeを活用といったふうに、状況に応じて活用していくことが望ましいです。

広告大国であり先進国であるアメリカの潮流を読み、日本国内で広告展開していくことにより、話題を集めたり高い効果を獲得するといった先行者利益を享受できるのではないでしょうか。

参考記事:http://digiday.com/platforms/5-charts-growing-market-digital-video-ads/

(編集:サムライト

伝えたい、を動画でかなえる。動画制作ならCrevo[クレボ]
crevoad

関連記事

Crevoの動画制作・映像制作が選ばれる3つの理由

  • 29万円から制作できる実施しやすい金額
  • 2,500名以上のトップクリエイターから選べる豊富なバリエーション
  • 初めての動画制作・映像制作でも安心のサポート体制

ご相談はこちら